SNS運用代行・コンサルティング・SNSマーケティングならガイアックス ソーシャルメディアマーケティング https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp 株式会社ガイアックスでは、効果的にSNSを活用するための施策支援や関連のサービスを提供しています。 Mon, 22 Jan 2024 01:15:49 +0000 ja hourly 1 https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/wp-content/uploads/cropped-SML_logo_navy_2-32x32.png SNS運用代行・コンサルティング・SNSマーケティングならガイアックス ソーシャルメディアマーケティング https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp 32 32 2024年1月更新!性別・年齢別 SNSユーザー数(Twitter、Instagram、TikTokなど13媒体)  https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/socialmedia/20230702 Mon, 22 Jan 2024 00:00:27 +0000 https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/?p=139155 55


本記事ではユーザー数・年齢層・利用率などの役立つデータをまとめています。また、各媒体の仕様変更やニュースを確認したい方当サイトの新着記事や、年間のまとめ記事もございます。合わせてご覧ください。


目次



  1. 主要SNSの月間アクティブユーザー数(MAU)

  2. 各SNSの性別・年齢別ソーシャルメディア利用率

    LINE

    YouTube

    Twitter

    Instagram

    Facebook

    TikTok

    Pinterest

    LinkedIn

    note

    WhatsApp

    WeChat

    Snapchat

    カカオトーク

  3. 最後に、データを活用する上での注意点


 


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▲この記事で紹介されているユーザー数データはここから無料ダウンロードできます!


1.主要SNSの月間アクティブユーザー数(MAU)











































































SNS名称 日本国内


アクティブユーザー数(MAU)

世界


アクティブユーザー数(MAU)

LINE 9,500万 1億9,800万
YouTube 7,000 20億
Twitter 4,500万 3億3,300万
Instagram 3,300万 10億
Facebook 2,600万 29億9,000万
TikTok 1,700万 10億
Pinterest 870万 4億6,300万
LinkedIn 300万(※2) 9億3,000万(※2)
note 6,300万(※1)
WhatsApp 20億
WeChat 13億1,900万(※3)
Snapchat 7億5,000万(※4)
カカオトーク 5,339万

※1:アクティブブラウザ数

※2:登録者

※3:中国国内のみ、Weixin含む


2.各SNSの性別・年齢別ソーシャルメディア利用率


LINE



 


国内月間アクティブユーザー数(MAU) 9,500万人 (2023年3月


LINEは、多くの日本人が利用しており、生活インフラ化しているメッセージングアプリです。全年代で利用率が高く、特に30代までは90%超の利用率を誇っています。年齢・性別問わず、幅広いユーザーにリーチできることが強みと言えます。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 1億9,800万人(2023年4月


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YouTube



国内月間アクティブユーザー数(MAU) 7,000万人 (2022年10月)


世界最大の動画共有サービスです。若い世代の方が利用率は高い傾向にありますが、アクティブユーザー数は40代が最も多く、次いで50代、30代と続きます。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 20億人(2020年3


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Twitter



国内月間アクティブユーザー数(MAU) 4,500万人 (2017年10月)


10代・20代の若年層を中心に利用されている短文のコミュニケーションアプリです。匿名性のため、世の中の出来事や企業の商品やサービスに対して本音や、日々の何気ない出来事のツイートが出やすく、企業のマーケティングリサーチに向いています。リアルタイム性に優れているのも特徴の一つです。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 3億3,300万人2019年


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Instagram



国内月間アクティブユーザー数(MAU) 3,300万人 (2019年6月)


画像や動画などのビジュアルに特化したSNSです。ファッションやフード、化粧品、旅行など画像や動画映えする商品やサービスとの相性がよいです。他の媒体と比べ、ほとんどの媒体で女性の利用率が男性の利用率を上回っているのが特徴です。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 10億人以上2018年6月


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Facebook



国内月間アクティブユーザー数(MAU) 2,600万人 (2019年7月)


世界を代表するSNSのひとつです。若年層より20代以降の利用率の方が高いことが特徴です。企業の活用の面では、企業の投稿より親和性の高い友人の投稿が優先されるようになり、企業投稿は広告を使わないとリーチを伸ばしにくい状況が続いています。他のSNSに勢いでは負けている印象がありますが、実名制を前提としたSNSで、結婚や転職などライフステージにおける大きなイベントの報告投稿なども多いため、友人とつながり続けるツールとして今後も長期的な利用が予想されます。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 29億9,000万人2023年4


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TikTok



国内月間アクティブユーザー数(MAU) 1,700万人 (2021年8月)


10代の利用率が他の年代より圧倒的に高いです。2017年にリリース開始後、わずか4年で世界の月間アクティブユーザー数が10億人を突破しており、Instagramの2倍の速度で成長しています。短尺の縦長動画が中心で没入感が高いのが特徴です。Z世代をターゲットとしたマーケティングを行う場合はぜひ利用を検討されるとよいでしょう。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 10億人以上2021年9月


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Pinterest



国内月間アクティブユーザー数(MAU) 870万人 (2022年4月)


ビジュアル探索ツールです。Instagram同様にビジュアル特化していますが、Pinterestでは人よりインテリアやファッションなどモノを対象としたコンテンツが多い傾向にあります。また、テキスト要素が少ないため、言語問わずコンテンツが閲覧されています。年代別利用率では、一番高い年代で13.5%と利用率はそこまで多くありませんが、2022年から日本での事業展開に力をいれており、今年6月には日本での広告配信を開始しており、今後の動向が楽しみなSNSです。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 4億6,300万人2023年4月


LinkedIn



国内登録ユーザー数 300万人 (2021年12月)


世界最大級のビジネス特化型SNSです。国内でのアクティブユーザー数は多くありませんが、実名登録が前提で、会社や役職・職歴などをプロフィールに載せることが一般的なため、リクルーティングなどにも活用されています。グローバルでの登録ユーザー数は8億を超えるため、グローバル向けにブランディングを行いたい場合などは利用検討してみるのもよいでしょう。


海外登録ユーザー数 9億3,000万 (2021年12月)


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note


 


月間アクティブユーザー数(MAU)※5 6,300万人(2020年6月


会員数 550万人 (2022年12月)


※5:1ヶ月にnoteを訪問したアクティブブラウザ数


文章、写真、イラスト、音楽、映像などの作品を配信できるウェブサイトです。一見ブログのように見えますが、「だれもが創作をはじめ、続けられるようにする。」をミッションに掲げており、好きなクリエイターを応援したり、同じ趣味や思いを持った人とメンバーシップでつながることなどができます。作成した作品を販売することができることも特徴です。


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WhatsApp


 


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 20億人2023年2月


Metaが運営しているアメリカ発のメッセンジャーアプリです。日本でメッセンジャーアプリといえば「LINE」が一番に思い浮かぶと思いますが、世界的には「WhatsApp」の方が有名で、多くのスマートフォンユーザーが利用しています。


WeChat


 


中国月間アクティブユーザー数(MAU) 13億1,900万2023年5月※中国国内のみ、Weixin含む


中国内での普及率が最も高いメッセンジャーアプリです。


Snapchat


 


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 7億5,000万2023年2月


画像共有アプリです。最大の特徴は、数秒で消える投稿が行えるところです。リアルタイム性が高いことから、若い世代から支持を得ており、アメリカでは10代が選ぶSNS第1位に輝くほどの人気を集めています。


カカオトーク


 


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 5,339万人2023年5月


韓国発のメッセンジャーアプリです。韓国の普及率が高く、韓国では「国民的SNS」として用いられています。


3.最後に、データを活用する上での注意点


ご覧いただきありがとうございました。


グラフのデータは、人口統計や利用に関するアンケートに基づいて算出した結果となるため、実際の数値より大きく見える可能性があります。(詳細な算出方法はダウンロード資料「性別・年齢別!人気ソーシャルメディアのユーザー数まとめ」にて掲載)


その点をご留意の上、ご活用いただけますと幸いです。


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官公庁のSNS活用事例6選【X(Twitter)】 https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/government-office-casestudies-20231124/ Tue, 26 Dec 2023 08:20:03 +0000 https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/?p=139313


昨今、多くの企業がX(Twitter)の公式アカウントで情報発信をして、広報活動やブランディングに活用しています。それと同様に、官公庁の公式アカウントでも効果的にさまざまな情報が発信しているケースが見られます。


本記事ではX(Twitter)を使って情報発信をしていきたい、もっと効果的に活用したいと考えている方向けに、どのような投稿がどのような効果があるのかを、具体的な官公庁の投稿例を見ながら解説します。


政府関連のアカウントという公的な立場を保ちつつ、X(Twitter)ならではの独特のノリやミームにどう接していけばいいのかなど、お悩みの方はぜひご一読ください。


    ■目次


  1. 消費者庁

  2. 農林水産省

  3. 政府広報オンライン

  4. デジタル庁

  5. 気象庁

  6. 海上保安庁

  7. まとめ


 


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1. 消費者庁



@caa_shohishacho


消費者庁の公式アカウントです。フォロワー数は約307,000人で、ほとんど毎日投稿しています。季節に合わせた国民への注意喚起や、消費者庁に報告されているトラブル事例などの投稿を行っています。また、「消費者庁食品ロス削減【公式】」や「消費者庁 子どもを事故から守る!」などの関連アカウントのリポストも行い、多くの情報を拡散していることも特徴です。


投稿のポイント




https://twitter.com/caa_shohishacho/status/1696072204562452743


こちらの投稿では、季節柄起こりやすい食中毒への注意喚起を行っています。わかりやすいイラストで表示されていて、幅広い年代に食中毒の対策を一目で周知できる工夫がされています。その他にも、秋は毒キノコへの注意喚起や、冬には石油ストーブの取り扱いについての投稿を行ったり、X(Twitter)に多く見られる投稿スタイルの「〇〇の日」に関連した注意喚起の投稿を行ったりしています。


2. 農林水産省



@MAFF_JAPAN


農林水産省の公式アカウントです。フォロワー数は約198,000人で、ほとんど毎日投稿しています。食に関するさまざまな情報を発信していて、注意喚起や有益な情報の周知だけではなく、旬の食材を使ったおいしそうな料理の写真をたくさん掲載したり、気軽に作れるレシピの紹介や食材に関するクイズを投稿したり、国家行政機関であっても親しみを感じさせる工夫が見られるアカウントです。


投稿のポイント




https://twitter.com/MAFF_JAPAN/status/1720947784894001616


旬の食材のりんごを使ったレシピの紹介投稿が人気になっています。手軽にできて、りんごの芯まで無駄なく使えるので、食品ロス削減の意識が高まる昨今の状況にも、受け入れられる投稿と言えるでしょう。見た目のかわいらしさのインパクトもあり、「おいしそう」「りんご買いに行きます」などのコメントが寄せられ、ユーザーとの距離が近づく効果が期待できます。


3. 政府広報オンライン



@gov_online


政府広報の公式アカウントです。フォロワー数は約230,000人で、ほとんど毎日3~4回投稿しています。政府の施策や新しい情報、日々の暮らしに役立つ情報を発信しています。図やイラストでの解説が多く、わかりやすく伝えることに注力しています。他の官公庁アカウントの投稿のリポストが多く見られることも特徴です。


投稿のポイント




https://twitter.com/gov_online/status/1714831232679219479


美容医療サービスでのトラブルに対する注意喚起の投稿です。20代、30代の女性が親しみやすいような色合いやイラスト入りの図で、サービスを受ける前に確認したいポイントの説明をしています。同じ図に、トラブルに遭ったときの相談先も表示されていて、相談するよう促しているところが、ユーザーに安心感を与えています。


4. デジタル庁



@digital_jpn


デジタル庁の公式アカウントです。フォロワー数は約95,000人で、ほとんど毎日3~4回投稿しています。政策やサービスの最新情報の発信や、大臣の会見などの広報を行っています。一般のユーザーには難しいと感じる情報も多いですが、マイナンバーカード関連や、一般のユーザーが参加できるワークショップやコンペなどの募集の情報などが、高いエンゲージメントを得ているようです。


投稿のポイント




https://twitter.com/digital_jpn/status/1695028248256659642


マイナ保険証の使い方を、2分程度の短い動画で紹介している投稿が反響を呼んでいます。「丁寧でわかりやすかった」「X(Twitter)で見られるのはありがたい」などのコメントが寄せられ、オーディエンスのニーズに合った投稿であることがうかがえます。国民のニーズをとらえ、それをわかりやすく説明することで、省庁の信頼を高める効果があります。


5. 気象庁



@JMA_kishou


気象庁の公式アカウントです。フォロワー数は約569,000人で、ほとんど毎日投稿しています。気象に関する報道や防災のための注意喚起、イベント情報などを発信しています。台風の接近や特別警報などが発令されたときは、記者会見の配信リンクが投稿され、多くのユーザーからリポストされています。いのちと暮らしを守る情報が多くを占めるため、全体的にどの投稿に対してもエンゲージメントが高い傾向にあります。


投稿のポイント




https://twitter.com/JMA_kishou/status/1718913248391786970


気象庁から4年振り6人目となる南極地域観測隊越冬隊長を派遣のニュースが、応援の声やリポストなど多くの反応を得ています。普段は気象情報や注意喚起の投稿が多い中、あまり知られていない活動内容を発信することで、「知らなかった!おもしろい!」というユーザーの興味を惹き、このような投稿をきっかけに省庁の活動を広く知らせる効果があります。


6. 海上保安庁



@JCG_koho


海上保安庁の公式アカウントです。フォロワー数は約216,000人で、ほとんど毎日投稿していて、5回以上投稿している日もあります。投稿内容は海に関する新着情報やイベント情報、潜水士の訓練の様子など、幅広い情報を発信しています。他の省庁の投稿と比べると、親しみを感じる雰囲気のテキストや写真が多く見られます。


投稿のポイント




https://twitter.com/JCG_koho/status/1716649210366312713


船舶のロープや甲板に釣り針が残っていることで乗組員のケガにつながる恐れがあることを紹介し、釣り人のマナー向上を促している投稿に、多くのリポストや共感のコメントが寄せられ、反響を呼んでいます。船舶や海洋に関わりのないユーザーからは身近に感じられにくい省庁ですが、釣りを趣味とするユーザーがこの投稿をきっかけにフォローしたり、リポストで拡散したりすることで、省庁の活動内容の認知につながります。このように、さまざまな切り口の投稿をすることで、新たなユーザー層へのリーチが期待できます。


7. まとめ


官公庁のX(Twitter)活用事例を紹介しました。幅広い層のユーザーにわかりやすく情報を届け、親近感や信頼感を生む投稿が、X(Twitter)で拡散されるポイントのようです。その結果、フォロワーが増え、多くのユーザーに各省庁の活動や取り組みをより深く理解してもらえることでしょう。


ガイアックスはSNS関連で幅広い支援を承っております。X(Twitter)のアカウントを開設して運用してみたい、もっと効果的に運用したいなど、相談したいことがありましたらお気軽にご連絡ください。


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【2023年11月の主要SNSニュースまとめ】 https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/post-139310/ Tue, 26 Dec 2023 08:13:05 +0000 https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/?p=139310


今月もラボ編集部より最新ニュースと解説をお届けします!


■目次



  1. X(Twitter)

  2. TikTok

  3. Instagram・Facebook

  4. Facebook

  5. Snapchat

  6. Meta

  7. YouTube

  8. 企業炎上


1. X(Twitter)


イーロン・マスク氏がハッシュタグ廃止を示唆 ユーザー困惑




日本時間11月10日、イーロン・マスク氏による「X(旧ツイッター)」でのハッシュタグを廃止するとも取れる投稿が話題になりました。(9日、「ハッシュタグ廃止」がXでトレンドに上がっていますが、Xからの正式発表はありません。)


きっかけになったのは海外ユーザーの「ハッシュタグはなくした方がいい」という投稿に対してマスク氏が同意したこと。「(ハッシュタグは)過去の遺物で、キーワードやフレーズでも問題ない」とも投稿しており、今後、別の機能に変わる可能性もあると見られています。


日本では活発に使われているXのハッシュタグですが、海外ではスパムの温床になっている、形骸化しているという話は以前からあります。マスク氏が反応した投稿はその是非を問うたもので、しかし投票自体は否決されています。


実際に、検索機能としてのハッシュタグはもはや形骸化していると言えるでしょう。しかし、同じイベントで盛り上がるなど、「お祭り」的な役割としてはまだ機能しているという側面もあります。その機能を何で代替するかは注目されますが、もし代替されなかったら、Xは衰退する可能性もあります。


参考:

https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000323726.html


2. TikTok


一部ユーザーを対象に15分間の動画アップロードをテスト中


日本時間10月24日、TikTokが一部ユーザーを対象に、最大15分間の動画アップロードのテストをしていることが、TechCrunchにより明らかになりました。


現在は最大10分までの動画アップロードが可能となっており、リリース時期や仕様などの詳細について、TikTokは明らかにしていません。


テスト対象と見られるユーザーが公開したスクリーンショットによると、動画のアップロードはモバイルアプリとデスクトップの両方に対応するようです。


TikTokでは最近、一部の動画が長尺化してきている傾向があります。長尺化といっても、アップロードできる尺には限りがあるため、分割してアップロードしているのです。


前編、中編、後編という三部作から、さらに分割して20分、30分のものをあげる傾向もあります。例えばそれらはテレビ番組の違法アップロードのようなものも含まれますが(これはYouTubeもMETAも同じです)、オリジナルのドラマをアップするようなケースも徐々に増えつつあります。


それもあって、現在既にTikTokは動画からアカウントに訪ねていくと「視聴済」の動画まで飛べる仕様になっており、前後の動画を確認できる機能も搭載されています。


参考:

https://gori.me/apps/iphone-app-news/150320


ネパール政府、TikTok禁止へ 「インドに接近」指摘も


ネパール時間11月13日、ネパール政府は、「社会の調和」を脅かすとして、TikTokの利用を禁止する方針を発表しました。同アプリに関連するサイバー犯罪の増加が背景にあるとのことですが、既にTikTok禁じている隣国インドへの擦り寄りとみる向きもあります。


ネパール国内では、言論や表現の自由に反するとの批判が出ており、与党連合に連なるネパール会議派(NCP)の有力議員は「TikTokにはいくつか問題があるが、禁止は賢明ではない」と撤回を求めています。


ネパールは常に中印に挟まれてバランス外交を行っており、ここ2010年代は中国との仲が深まっていたと言われていましたが、最近はインドと再接近しつつあります。もちろんTikTokをめぐる攻防もその材料として扱われているのでしょうが、TikTokを通じた犯罪行為が各国で問題化しているということもまた事実です。


未成年をはじめとする若年層がよく使っているSNSだからですが、同様の問題は実は日本でも以前から指摘されていました。ただし、日本はだからと言ってプラットフォームそのものを規制しようという動きにはなっていないだけです。同様の問題はXやInstagramにも存在します。


参考:

https://www.jiji.com/jc/article?k=2023111400429


3. Instagram・Facebook


欧州で広告なしの有料サービス導入へ


米国時間10月30日、米Metaは、欧州のユーザーを対象に、広告表示なしのFacebookとInstagramの有料サービスを11月より開始することを発表しました。欧州でのユーザーデータの収集および使用を巡る規制強化に対応したもので、広告付きサービスについては引き続き無料とのことです。


料金はWEBサイト上で利用する場合は月額9.99ユーロ(約1580円)、iSOとAndroidのモバイル端末向け基本ソフト(OS)上での利用は同12.99ユーロ、対象地域は、欧州連合(EU)、アイスランド、リヒテンシュタイン、ノルウェー、スイスになります。


EUでの規制に対応した広告なし、ユーザーデータ収集なしのプランが始まりました。価格的に広がるかどうかが不明ですが、注目に値する動きです。


METAが当初示していた価格からは大幅に値下げしていますが、無料プランも残されていることから、どの程度のユーザーが新プランを選ぶかは注目されます。それはユーザーデータの収集というよりも広告忌避のためにどれだけのコストを負担するかという面で特に注目です。


広告によってマーケティングを行うというモデルが崩れると、媒体費がコンテンツ制作費に流れます。企業としては大幅なゲームチェンジを迫られるでしょう。


参考:

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2023-10-30/S3CC8RT0AFB401

https://about.fb.com/news/2023/10/facebook-and-instagram-to-offer-subscription-for-no-ads-in-europe/


4. Facebook


クリエイター向け新機能を追加–「リール」のA/Bテストなど


日本時間11月6日、MetaがFacebookのコンテンツクリエイターの影響力拡大を支援する、一連の新機能を発表したことが明らかになりました。


新機能の1つ、短尺動画「リール」のA/Bテストでは、最大4つの異なるキャプションとサムネイルのテストができ、結果は「プロフェッショナルダッシュボード」で確認可能です。最も効果的なものがプロフィールやページに表示されます。


また、生成AI技術でキャプションやサムネイルを作ることができる機能も実験しているそうです。


どのプラットフォームでも動画、特に縦型動画の視聴時間が伸びており、Facebookも力を入れてきました。


特にクリエイターエコノミーの時代を迎えるにあたって、プロと消費者の中間的な存在であるプロシューマー的な立ち位置のクリエイターを獲得できるかが重要になります。


その獲得競争に向かって、各プラットフォーマーは便利な機能を提供したり、収益の分配を実装したりなどを進めています。


参考:

https://japan.cnet.com/article/35211104/


5. Snapchat


米アマゾン、一部商品がスナップチャットで直接購入可能に


米国時間11月13日、米アマゾン・ドット・コムは、動画・写真共有アプリSnapchatの国内ユーザーが商品の一部をSnapchat経由で直接購入できるようにすることを発表しました。ソーシャルメディアを使った買い物が近年増加している状況を踏まえて、追随した形です。


顧客はSnapchatのアプリにとどまったまま、Snapchatに掲載されたAmazonの広告から直接商品を購入し、代金を清算することが可能になります。リアルタイムの価格、有料会員制度「プライム」の資格、商品の配送予定なども把握できます。


SNSを通じた購買は、一般的な購買行動と異なっていると言われています。いわゆる、認知→興味→比較・検討→購買という消費ファネルの「比較・検討」を飛ばして、興味を持ったら即購買という動線があるのです。


「TikTok売れ」「衝動買い」「興味からズドン」と表現されるような行動がそれなのですが、そのような消費行動が増えると、近所の小売り店で買うか、もしくはやはりプラットフォーム上で直接買うというのがもっとも便利になるわけです。


参考:

https://jp.reuters.com/economy/industry/4ULA2WMAH5MR7NEOGVOCNN3DLM-2023-11-15/


6. Meta


アマゾンと提携-インスタから直接買い物できる機能を試験導入


日本時間11月10日、米ハイテク大手のAmazon.com, Inc.とFacebookの親会社Metaは、買い物客がInstagramやFacebookの広告から直接Amazonの商品を購入できる機能を試験導入していることが明らかになりました。


消費者にAmazonのアカウントとソーシャルメディアのプロフィールを連携するよう要請することで、広告主にとってMetaの魅力が高まることが見込まれるほか、Amazonが自社のウェブストア外からより多くの買い物客を呼び寄せられる可能性があります。


こちらもSnapchatの動きと関係のあるMetaの取り組みで、ひとつ前のニュースで言及した通り、興味から比較・検討をとばして直接購買に至るという行動が増えていることの対応だと言えます。


日本国内においてはSnapchatよりもInstagramやFacebook上でそれらができるようになることの方がよりインパクトは大きいでしょう。日本国内ではいつ実装されるかはまだわかりませんが、上述のような購買行動の事例は徐々に積み上がってきています。


もし実装されるのであれば、現在のショップ機能よりもUIや流通の利便性は大幅に改善されると考えられるため、要注目な動きです。


参考:

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2023-11-10/S3VO70T0G1KW01


7. YouTube


生成AI利用コンテンツの開示を義務付け。従わない場合罰則も


米国時間11月14日、YouTubeは、生成AIを利用した動画を投稿する際のガイドラインを今後数ヵ月のうちに厳格化することを発表しました。


アップデート後、合成・改変されたコンテンツを作成したクリエイターは、そのことを視聴者にラベルで開示するよう求められます。


情報開示拒否は可能ですが、繰り返し拒否した場合、コンテンツの削除、アカウント停止、その他の罰則の対象となる可能性があります。また、ラベルの有無に関わらず、コミュニティガイドラインに違反した映像は削除される可能性があります。


SNSにおける生成AIの問題点はいくつもあり、そのうちの大きなひとつがディープフェイクでしょう。日本でも岸田首相に卑猥な発言をさせるディープフェイク動画が広がり、出来はお粗末で見抜く人が多かったものの、やはり間に受ける人が一定数いたこと、偽動画とは言え、悪印象を広めたことから問題になりました。


その他にもハルシネーションという、事実とは異なるが、それっぽいストーリーや文章を作ってしまうなどの問題もあり、生成AIであることと、人間が作っていることを見分けることは一定必要になるでしょう。これは人間が作ったコンテンツの価値を高める効果もあります。


参考:

https://ascii.jp/elem/000/004/169/4169229/


8. 企業炎上


TBS、生成AI画像めぐり謝罪


日本時間11月8日、TBSは5日放送の情報番組「サンデーモーニング」で、「生成AI(人工知能)で作られたフェイク画像」として伝えた画像などについて、「生成AIを使って作られた画像ではないものと考えられる」と訂正、番組公式サイトで謝罪したことが明らかになりました。


5日の放送では、生成AIによるフェイク画像が世論に影響を与えている問題を特集。イスラエル軍とハマスの戦闘激化を巡り、インターネット上に出回ったハマス幹部に関する画像を生成AIで作られたフェイク画像として紹介していました。


こちらは逆にリアルな画像を生成AIと間違えてしまったという事例です。なるべくリアルな生成AIによる画像を探した結果ミスが起こってしまったのでしょうが、今後はさらに見分けはつかなくなってきます。


これは即ちポストトゥルースの時代が加速するということ。つまり、人々は自分の信じたいものを信じ、否定したいものを否定する、どこかに万人が共有できる揺らがない真実というものを想定できていた時代は遠くなったということです。


ビジネスで言えば、共感できるストーリーを作り出せたところが勝つ時代だと言えます。ストーリーマーケティングとポストトゥルースは表裏一体なのです。


参考:

https://twitter.com/Sankei_news/status/1722118957073911932

https://www.sankei.com/article/20231108-GJTH5ESNTZPRNHKJL6GAJM6VEM/


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テストパーマリンク https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/post-139189/ Wed, 05 Jul 2023 06:52:08 +0000 https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/?p=139189 55


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  1. 主要SNSの月間アクティブユーザー数(MAU)

  2. 各SNSの性別・年齢別ソーシャルメディア利用率

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    WhatsApp

    WeChat

    Snapchat

    カカオトーク

  3. 最後に、データを活用する上での注意点


 


国内ユーザー数データのダウンロードはこちらから!



▲この記事で紹介されているユーザー数データはここから無料ダウンロードできます!


1.主要SNSの月間アクティブユーザー数(MAU)











































































SNS名称 日本国内


アクティブユーザー数(MAU)

世界


アクティブユーザー数(MAU)

LINE 9,500万 1億9,800万
YouTube 7,000 20億
Twitter 4,500万 3億3,300万
Instagram 3,300万 10億
Facebook 2,600万 29億9,000万
TikTok 1,700万 10億
Pinterest 870万 4億6,300万
LinkedIn 300万(※2) 9億3,000万(※2)
note 6,300万(※1)
WhatsApp 20億
WeChat 13億1,900万(※3)
Snapchat 7億5,000万(※4)
カカオトーク 5,339万

※1:アクティブブラウザ数

※2:登録者

※3:中国国内のみ、Weixin含む


2.各SNSの性別・年齢別ソーシャルメディア利用率


LINE



 


国内月間アクティブユーザー数(MAU) 9,500万人 (2023年3月


LINEは、多くの日本人が利用しており、生活インフラ化しているメッセージングアプリです。全年代で利用率が高く、特に30代までは90%超の利用率を誇っています。年齢・性別問わず、幅広いユーザーにリーチできることが強みと言えます。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 1億9,800万人(2023年4月


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YouTube



国内月間アクティブユーザー数(MAU) 7,000万人 (2022年10月)


世界最大の動画共有サービスです。若い世代の方が利用率は高い傾向にありますが、アクティブユーザー数は40代が最も多く、次いで50代、30代と続きます。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 20億人(2020年3


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Twitter



国内月間アクティブユーザー数(MAU) 4,500万人 (2017年10月)


10代・20代の若年層を中心に利用されている短文のコミュニケーションアプリです。匿名性のため、世の中の出来事や企業の商品やサービスに対して本音や、日々の何気ない出来事のツイートが出やすく、企業のマーケティングリサーチに向いています。リアルタイム性に優れているのも特徴の一つです。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 3億3,300万人2019年


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Instagram



国内月間アクティブユーザー数(MAU) 3,300万人 (2019年6月)


画像や動画などのビジュアルに特化したSNSです。ファッションやフード、化粧品、旅行など画像や動画映えする商品やサービスとの相性がよいです。他の媒体と比べ、ほとんどの媒体で女性の利用率が男性の利用率を上回っているのが特徴です。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 10億人以上2018年6月


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Facebook



国内月間アクティブユーザー数(MAU) 2,600万人 (2019年7月)


世界を代表するSNSのひとつです。若年層より20代以降の利用率の方が高いことが特徴です。企業の活用の面では、企業の投稿より親和性の高い友人の投稿が優先されるようになり、企業投稿は広告を使わないとリーチを伸ばしにくい状況が続いています。他のSNSに勢いでは負けている印象がありますが、実名制を前提としたSNSで、結婚や転職などライフステージにおける大きなイベントの報告投稿なども多いため、友人とつながり続けるツールとして今後も長期的な利用が予想されます。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 29億9,000万人2023年4


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TikTok



国内月間アクティブユーザー数(MAU) 1,700万人 (2021年8月)


10代の利用率が他の年代より圧倒的に高いです。2017年にリリース開始後、わずか4年で世界の月間アクティブユーザー数が10億人を突破しており、Instagramの2倍の速度で成長しています。短尺の縦長動画が中心で没入感が高いのが特徴です。Z世代をターゲットとしたマーケティングを行う場合はぜひ利用を検討されるとよいでしょう。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 10億人以上2021年9月


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Pinterest



国内月間アクティブユーザー数(MAU) 870万人 (2022年4月)


ビジュアル探索ツールです。Instagram同様にビジュアル特化していますが、Pinterestでは人よりインテリアやファッションなどモノを対象としたコンテンツが多い傾向にあります。また、テキスト要素が少ないため、言語問わずコンテンツが閲覧されています。年代別利用率では、一番高い年代で13.5%と利用率はそこまで多くありませんが、2022年から日本での事業展開に力をいれており、今年6月には日本での広告配信を開始しており、今後の動向が楽しみなSNSです。


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 4億6,300万人2023年4月


LinkedIn



国内登録ユーザー数 300万人 (2021年12月)


世界最大級のビジネス特化型SNSです。国内でのアクティブユーザー数は多くありませんが、実名登録が前提で、会社や役職・職歴などをプロフィールに載せることが一般的なため、リクルーティングなどにも活用されています。グローバルでの登録ユーザー数は8億を超えるため、グローバル向けにブランディングを行いたい場合などは利用検討してみるのもよいでしょう。


海外登録ユーザー数 9億3,000万 (2021年12月)


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note


 


月間アクティブユーザー数(MAU)※5 6,300万人(2020年6月


会員数 550万人 (2022年12月)


※5:1ヶ月にnoteを訪問したアクティブブラウザ数


文章、写真、イラスト、音楽、映像などの作品を配信できるウェブサイトです。一見ブログのように見えますが、「だれもが創作をはじめ、続けられるようにする。」をミッションに掲げており、好きなクリエイターを応援したり、同じ趣味や思いを持った人とメンバーシップでつながることなどができます。作成した作品を販売することができることも特徴です。


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WhatsApp


 


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 20億人2023年2月


Metaが運営しているアメリカ発のメッセンジャーアプリです。日本でメッセンジャーアプリといえば「LINE」が一番に思い浮かぶと思いますが、世界的には「WhatsApp」の方が有名で、多くのスマートフォンユーザーが利用しています。


WeChat


 


中国月間アクティブユーザー数(MAU) 13億1,900万2023年5月※中国国内のみ、Weixin含む


中国内での普及率が最も高いメッセンジャーアプリです。


Snapchat


 


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 7億5,000万2023年2月


画像共有アプリです。最大の特徴は、数秒で消える投稿が行えるところです。リアルタイム性が高いことから、若い世代から支持を得ており、アメリカでは10代が選ぶSNS第1位に輝くほどの人気を集めています。


カカオトーク


 


海外月間アクティブユーザー数(MAU) 5,339万人2023年5月


韓国発のメッセンジャーアプリです。韓国の普及率が高く、韓国では「国民的SNS」として用いられています。


3.最後に、データを活用する上での注意点


ご覧いただきありがとうございました。


グラフのデータは、人口統計や利用に関するアンケートに基づいて算出した結果となるため、実際の数値より大きく見える可能性があります。(詳細な算出方法はダウンロード資料「性別・年齢別!人気ソーシャルメディアのユーザー数まとめ」にて掲載)


その点をご留意の上、ご活用いただけますと幸いです。


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【2023年3月の主要SNSニュースまとめ】Twitterアルゴリズムをオープンソース化、TikTok米国で全面禁止の可能性?ほか https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/post-138191/ Mon, 17 Apr 2023 09:45:47 +0000 https://gaiax-socialmedialab.jp/?p=138191


東京では20℃を超えるあたたかい日々が続いていますが皆さまいかがお過ごしですか? 3月は、なんといってもTwitterのアルゴリズムがオープンソース化されるニュースが衝撃的でしたね。TikTokが米国で全面禁止の可能性が高まってきているニュースは、企業のSNS運用ご担当者の皆さまにとっても気になるニュースではないでしょうか。 今月もラボ編集部よりを最新ニュースと解説をお届けします! ■目次



  1. Twitter

  2. Instagram

  3. TikTok

  4. Facebook

  5. YouTube

  6. LinkedIn

  7. 動向データ



1.Twitter


ツイートのブックマーク数を表示 iOSアプリ版で


米国時間3月17日、Twitterは、iOS版のTwitterアプリでツイートのブックマーク数を表示できるようにしたことを発表しました。(Androidアプリやブラウザー版は非対応となっています。) これまでツイートの下部に表示されていたリツイート数、引用リツイート数、「いいね」された数、閲覧された数に、ブックマーク数の項目が追加される形です。 リツイートやいいねと違い、どのユーザーがブックマークしたのかを確認することはできません。 表示も含めたブックマーク機能の改善はイーロンマスク氏の”公約”のひとつでした。ブックマークは重要な機能だとみなされているようです。 一方で、3月末に公開されたアルゴリズムからは、特別ブーストに役立っているという情報は出てきませんでした。 しかしInstagramの保存がリーチに大きく影響していることを考えると、今後アルゴリズムに影響してくる可能性もありますし、ブックマークをされるようなツイートが高く評価されることも間違いはありません。 参考:https://ascii.jp/elem/000/004/129/4129088/


マスクCEO、「おすすめ」に表示するのは認証済みアカウントのみにすると予告


米国時間3月27日、Twitterのイーロン・マスクCEOは、4月15日以降、Twitterの「おすすめ」タブに表示されるのは認証済みアカウントのみになると予告しました。 従来の青バッチは4/1に削除されるため、表示されるのは、Twitter Blueに加入して要件を満たしている青いチェックマークか、政府や国家当局関係のアカウントのグレーのチェックマーク、企業のアカウントの金のチェックマークのユーザー、ユーザーが自分からフォローしている相手、になります。 Twitter Blueの特権性が増してきています。もちろん、認証マークに関しては、ブルー加入者でなくても付けられるケースは多いようです。 課金する動機付けを作ると同時に、ボット対策としても機能していると言えるでしょう。 一方、このような露骨な課金ユーザーへの優遇を嫌気する動きもあります。その点はTwitterの今後に悪影響を及ぼす可能性があります。 とは言え、経営状況やTwitter買収のスキームである証券担保ローンが評価額の低下によって、逆ザヤになっている状況では、収益化は避けられない課題であり、この動きは続くでしょう。 参考:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2303/28/news106.html


Twitter、月額13万5000円の「認証済み組織アカウント」受け付け開始


米国時間3月30日、Twitterは、企業や非営利団体向けの認証サービス「Verified Organizations」の提供をグローバルに開始したとツイートしました。ヘルプセンターの説明によると、日本でのサブスク料金は、月額13万5000円だそうです。 Twitter自身など一部の企業は既に“金色”のマークを表示していますが、このマークが有償であることは今回初めて公式に明らかにされました。 ちなみに、一般ユーザー向けの青いチェックマークを取得できる「Twitter Blue」は月額980円(アプリ経由だと月額1980円)です。 認証済み組織アカウントについては、加入している企業は今のところ少ないようです。既に金バッジがついているところも、以前から認証されていた有名アカウントにつけられた可能性があります。 価格的にも、加入しないという選択をするケースは珍しくないでしょう。この後付加される機能や特典などを考慮して、現時点では様子を見るという選択も悪くないでしょう。 参考:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2303/31/news128.html


アルゴリズムをオープンソース化へ


米国時間3月31日、TwitterCEOのイーロン・マスク氏、Twitterのアルゴリズムをオープンソース化する意向を示しました。ツイートのレコメンドに使用するすべてのコードをオープンソース化しました。 マスク氏によると、ツイッターのアルゴリズムは「非常に複雑で、社内では完全には理解されていない」とのこと。顧客の信頼を得るため、そしてレコメンデーションの品質を急速に向上させるために、オープンソース化に至りました。 Twitterのアルゴリズムは現時点で公開されており、Twitter Blueユーザーのブーストや、RTよりもいいねの方が評価が高いなど、かなり具体的な情報が出てきています。 一方で、当初推測されていたよりも、かなりオーソドックで、あえて言えば”普通”な内容でもあり、公開の前に既にかなりテコ入れしていることが推測されます。 なおガイアックスではアルゴリズムについて解説のセミナーも企画しています。またクライアント企業の方々へは、ご依頼があれば都度情報を提供していきます。 参考:https://twitter.com/elonmusk/status/1641876892302073875?s=46&t=wv3qbg6cHzWKMjlHBoIliQ



2.Instagram


投稿の保存機能をアップデート 友達と共有できる「コラボコレクション」として実装


米国時間3月28日、Instagramは、お気に入りの投稿を保存する機能を「コラボコレクション」としてアップデートしたことを発表しました。 これまで保存した投稿・コレクションは利用者本人のみ閲覧可能でしたが、同機能により友達と保存した投稿を共有できるようになりました。 既存の保存機能と同様にフィードからコレクションを作成するほか、DM(ダイレクトメッセージ)で友達に送信した投稿をコラボコレクションに保存することもできます。 Instagramの保存機能はアルゴリズムへの影響も大きく、今やインスタの主要機能となりました。 さらにInstagramは、知り合いやフォロイー、フォロワーたちと深い関係を結ぶための機能拡張も行っているため、このような動きは必然的だと言えるでしょう。 以前から投稿の「まとめ」機能も実装しており、クローズドなまとめ機能という見方もできそうです。 友人同士どこに一緒に行くかを話し合ったり、共通の趣味で盛り上がったりすることも想定しコンテンツを作ると、保存数は伸びそうです。 参考:https://markezine.jp/article/detail/41824



3.TikTok


なぜTikTokは、米議会で真剣に議論され、禁止されようとしているのか?


日本時間3月29日現在、米国では、中国発の動画共有アプリTikTokが全面禁止になる可能性が取り沙汰されています。TikTokに仕掛けられたバッグドア(裏口)からユーザーデータに中国政府がアクセスしている可能性があり、安全保障上問題があるというのがその理由です。 全面禁止にまで及ぶのは、TikTokによる世論操作が想定されているためです。実際に、2020年6月、大統領選挙の活動への影響があったとされ、TikTok新規ダウンロード禁止の大統領令を発出する事態になりました。 TikTokがアメリカで全面的に禁止されると、その同盟国である日本にも影響のある可能性は少なくありません。 また、最近はTwitterをイーロンマスクが買収した際、ダボス会議でTwitter使用禁止という動きもありました。Facebookが問題視され米議会で糾弾を受けたこともあります。 Twitter、TikTokに限らずSNSは非常に大きな影響力を持つ媒体となっているため、ポリティカリーリスクは避けられません。転ばぬ先の杖で、複数の媒体に分散投資し、ポートフォリオ化しておく必要が今後あるかも知れません。 参考:https://forbesjapan.com/articles/detail/61973



4.Facebook


MetaのLLaMAベースAI「Alpaca」のデモが1週間で停止


日本時間3月24日、スタンフォード大学から公開されたMetaの大規模言語モデル・LLaMAを使った新たなモデル「Alpaca」とそのデモのチャットボットが、公開停止になったことが明らかになりました。 The Registerによれば、停止の理由はコストの上昇、安全面の懸念、そして「ハルシネーション」でした。ただ、具体的に何があったかは不明です。(ハルシネーションとは、チャットボットがまるで事実のように出まかせを吐き出す挙動のこと) Meta版ChatGPTはハルシネーション、つまり事実のように偽情報を生成してしまうことですが、そのことによって公開停止となりました。 ChatGPTでも同様の現象は起こりますが、GPT4以降は真実性を確保するための機能強化が行われていて、精度は上がっている模様です。一方でMetaやGoogleのテキスト系生成AIはそこまで追いついていません。 特にMeta社はSNS企業なので、フェイクニュースの元となるようなテキスト系生成AIは大問題です。今後は真実性をいかに確保していくかが課題になりそうです。 参考:https://www.gizmodo.jp/2023/03/stanford-ai-alpaca-llama-facebook-taken-down-chatgpt.html



5.YouTube


YouTubeの新CEO、クリエイター向けAIツール提供を予告


米国時間3月1日、YouTubeは、同日付でCEOに就任したニール・モーハン氏の就任書簡を公開しました。その中で、長期的な展望として、クリエイター向けにジェネレーティブAI採用のツールを提供する計画について語られています。 「AIの力は、動画を再発明し、一見不可能なことを可能にする形で現れ始めた。クリエイターは、AIの生成機能を使ってバーチャルに衣装を変えることから、幻想的なシーンを作成することまで、ストーリーテリングを拡張し、コンテンツの価値を高めることができるようになる」とのことです。 ジェネレーティブAI、つまり生成AIの波は動画にも及んでいますが、企業としては、予算や企画の面で困難だった頻繁なYouTube更新が容易になるなど大きなメリットが見込まれます。 一方で、動画のディープフェイクのインパクトは強く、AI倫理の適応が強く求められています。 ブランドを守る観点でも簡単に類似の動画を作られるという面もあるため、今後はいかに”本物”としての影響力を予め作っておき、”偽物”が現れても有効な対抗ができるような、YouTube上でのプレゼンスを作っておくというような防衛策も考えなくてはいけないかも知れません。 参考:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2303/02/news082.html



6.LinkedIn


LinkedIn、OpenAIのGPT採用の自動生成機能追加 プロフィールと求人投稿で


米国時間3月15日、LinkedInは、米OpenAIのGPT採用の2つのコンテンツ作成支援ツールを発表しました。まずは一部地域のLinkedIn Premiumユーザー向けに提供を開始し、年内にはグローバルに展開する計画です。 1つは個人ユーザー向けのプロフィール作成支援ツール。ユーザーのプロフィールをAIツールがスキャン、プロフィールを際立たせる文章を提案します。もう1つは企業向けの求人情報作成支援ツール。求人の基本的な情報を入力すると、AIツールがドラフトを提案します。 LinkedInは、比較的まじめで、事実を正確になぞるテキストが多いため、GPTと相性がよいかも知れません。 ただし、これは直ちに人の手が要らなくなることを意味しておらず、むしろAIを適切に使いこなせる能力が人に求められるようになるということでもあります。 採用に適した文章を生成させるためのプロンプトを記述する能力、GPTが生成した文章を校正し、適宜リライトする能力、大量に生成された文章を計画的に運用する能力など、新たな能力が人に求められるようになるでしょう。 参考:https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2303/16/news087.html



7.動向データ


2023年のSNSマーケの予算、「公式アカ」「広告」「動画」「キャンペーン」などで約3割の企業が増額【スマートシェア調べ】


日本時間3月15日、スマートシェア(Smart Share)は、SNSマーケティングの企業動向に関する調査結果を発表しました。 調査は、小売、飲料、広告代理店など計35業種のブランド担当者131名を対象に、2023年1月16日〜1月20日に実施されました。 「2023年度のSNSマーケティング予算」では、「未定」41.3%、次いで「増やす」は33.3%。多くの企業が予算増の見込みです。業種別では百貨店・量販店などの小売業が最多でした。 コロナ禍におけるオンラインシフトでSNSの利用時間は伸び、市場は大きく拡大しました。一方で2021年から22年の利用時間はあまり変わらないというデータも出ています。 そのような中でSNSマーケティングの予算を増やす企業が増えているのは、SNSマーケティングがマス媒体と比較し安価であることや、リスティングなど従来のウェブ広告の効果が頭打ちになってきた企業が多いからだと考えられます。 また、SNSマーケティングの成功事例が広まっていることや競合の動きなどに刺激されて予算を移動させているという事情もありそうです。 参考:https://webtan.impress.co.jp/n/2023/03/15/44465, https://www.ownly.jp/wp/download11   SNS運用支援なら、ガイアックスにお任せください! ■SNS運用代行サービス ■SNSコンサルティングサービス  


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Twitterのソーシャルリスニングでできることは?活用方法を徹底解説 https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/post-136648/ Wed, 12 Apr 2023 06:56:50 +0000 https://gaiax-socialmedialab.jp/?p=136648 SNSの普及によって人々はより気軽に情報発信できるようになり、各プラットフォームには膨大な口コミやレビューがあふれかえっています。 本記事ではこれらのUGCを活用して、企業のマーケティング活動を促進するソーシャルリスニングをご紹介します。


    ■目次


  1. ソーシャルリスニングとは?

  2. なぜソーシャルリスニングをするべきなのか?

  3. ソーシャルリスニングでできること

  4. ソーシャルリスニングでできないこと

  5. まとめ


1.ソーシャルリスニングとは?


「ソーシャルリスニングをするにはTwitterがいい」「消費者心理が見える」などと言われ注目を集めていますが、そもそもソーシャルリスニングとはどういうものなのでしょうか。 ソーシャルリスニングとはマーケティングリサーチの手法の一つで、Twitterやブログなどのソーシャルメディア上で消費者の声を分析して、マーケティング課題の解決をサポートするものです。 マーケティングリサーチは大きく定義すると、定量調査と定性調査に分類できます。 定量調査はアンケート調査や、対象を絞ってアンケートを繰り返すパネル調査などが代表的です。これらの調査は消費者動向や販売推移などを分析できるので、仮説の検証や、数値を基にした市場の実態把握に向いています。 一方の定性調査には、ソーシャルリスニングが含まれます。定性調査は、印象など数値化できない感覚的な情報を扱うことを得意とし、仮説を見つけるために行われます(仮説探索)。定性調査のその他の手法には、グループインタビューやデプスインタビュー(1対1形式)があります。


2.なぜソーシャルリスニングをするべきなのか?


ここまで述べてきたように、定量調査と定性調査ではマーケティングリサーチにおける役割が異なります。 ソーシャルリスニングが分類される定性調査の重要性は、定性調査をすることで定量調査を補強できる点です。実際にはソーシャルリスニングで仮説を探索し、アンケートで検証する、といった連携で、課題を解決に導くことができるのです。 ところが定性調査は個人面接や座談会、覆面調査など、実際に人を動かす必要があるものが多く、実施するのに費用と時間がかかります。 そこでソーシャルリスニングでは、SNS、特にTwitterのユーザー投稿を分析し、新たな気付きを得ることができます。このようにソーシャルリスニングではすでにあるUGCを利用して実施するので、予算も抑えられるでしょう。


3.ソーシャルリスニングでできること


①施策・キャンペーンの反響・効果測定


解決できる課題:SNSキャンペーン・オフラインイベント・TVCMなどマーケティング施策を行ったが反響・効果が分からない。 このような課題を抱えており、上司から結果報告を求められて困っているというマーケティング担当者の方も少なくないのではないでしょうか。 Twitter上のソーシャルリスニングを活用し、施策前後での口コミ量・内容、フォロワーの増減を分析することで、施策の反響・効果を一定確認できる可能性があります。 関連記事: やるとやらないで、大違い。ソーシャルリスニングを駆使したTwitterプロモーションの効果測定について


分析内容


1.キャンペーン投稿のエンゲージメント数   キャンペーン投稿のエンゲージメントを分析することで、過去キャンペーン投稿と定量的な比較が可能です。 例えば、リツイートやコメントを促す文言を入れた効果があったかはリツイート数・コメント数を過去投稿の数値と比較することで参考にできます。 2.策前後の口コミ数の比較 施策前   施策期間   施策後   このように施策前中後でTwitter上での口コミ数を定量的に比較することが可能です。 3.口コミ数の時系列推移   定点比較ではなく、時系列でも口コミ数の推移を見ることができ、盛り上がったポイントの口コミを分析することで話題化しやすいトピック等についての示唆を得られる可能性があります。 4.施策前後の口コミ内容の比較 施策前   施策後   施策前後における口コミ内容の定性的な比較をすることで、その施策が与えたターゲットへの影響について仮説を立てるのに役立ちます。 5.公式アカウントのフォロワーの増加有無


 


 


調査結果をどう活かせるか



  • 社内向けに施策の効果を報告できる(今後の予算確保に繋がる)

  • 次に行う施策の戦略設計に活かせる

  • オフライン施策の場合、どの程度ソーシャルでUGCを生めるのか確認できる


このように、部分的にではありますが、ソーシャル上でどの程度のUGCが発生したかについては施策前後で定量的に示せる可能性があります。また、施策前後での口コミ内容の分析をすると、ターゲットユーザーがどのような態度・認識変容を起こしたかについての示唆や仮説を得られる可能性があります。













調査にかかる期間 調査設計、調査実施、レポーティングで2ヶ月程度
調査費用の目安 50万円から

②インサイト調査


解決できる課題:顧客ニーズが分からない、競合対比で売上が落ちているが、改善点が分からない Twitter上で出ている消費者の口コミから購買・契約のきっかけ、商品・サービスへの不満点、満足している点などを分析し、商品・サービスの新規開発や改善に活かせる可能性があります。 関連記事: 消費者の隠れたニーズを掘り起こす。ソーシャルリスニングのやり方「インサイト調査」を解説


分析内容


1.CEP(カテゴリーエントリーポイント)   購買・契約のきっかけとなったシーン、タイミング、タッチポイントなどについての口コミが出ている可能性があります。 2.不満点   自社としては認知していなかった不満点などが口コミとして出ている可能性があります。 3.魅力   自社商品・サービスのどの点に満足して利用・購買してくれるのかを把握できる可能性があります。 4.N1分析   1つの口コミ単体ではなく、1人のユーザーが普段どのような投稿をしているか、どのような投稿にエンゲージメントしているか、どのようなアカウントをフォローしているかなどを分析することで、ペルソナの見直しやブラッシュアップに活かせる可能性があります。


調査結果をどう活かせるか



  • 商品・サービスの改善に活かす

  • 新商品・サービスの開発に活かす

  • 広告クリエイティブに活かす

  • 訴求の仕方に活かす


これまで気付いていなかったユーザーの使い方や魅力を感じている点、改善する余地があるポイントなどの示唆を、インタビューよりも手軽に出せる可能性があります。ソーシャルリスニングにより出た示唆を根拠に商品・サービスの企画を行うことで、説得力を上げることができるでしょう。













調査にかかる期間 調査設計、調査実施、レポーティングで2ヶ月
調査費用の目安 50万円から

③競合アカウント分析


解決できる課題::新規で自社SNSアカウントの運用を開始する上で、競合の運用方針をベンチマークにしたい


分析内容


1.月間投稿数の推移 競合月に何本程度の投稿をしているかを見て、自社アカウントの投稿数の目標を定める参考にできます。   2.投稿内容の分類(投稿サンプル) どのような投稿をしているのかをいくつかのカテゴリに分類することで、投稿案の作成や投稿方針の決定に活かせます。   3.投稿内容の推移 時系列でデータを観察したときに、競合が投稿内容・訴求対象をどのように変化させてきたのか調査することで、競合のソーシャルメディア上での訴求方針を調査することができ、自社の投稿方針の検討に活用できます。   4.フォロワー数推移 フォロワーが大きく増加したポイントでどのような投稿・施策を打っていたかを分析することで、自社アカウントの運用戦略に活かせる可能性があります。    


調査結果をどう活かせるか



  • 自社アカウント立ち上げの戦略設計に活かせる

  • その業界でどんな投稿がウケるのか把握できる

  • ソーシャル上での潜在的なニーズを把握できる


競合の伸びているアカウントを分析して良い部分を真似て、その上で自社としての独自性を出すことで差別化しましょう。













調査にかかる期間 調査設計、調査実施、レポーティングで1~2ヶ月
調査費用の目安 30万円から

 ④Twitter広告ターゲティングリスト作成


解決できる課題:Twitter広告で、ターゲットをどう設定したらいいか分からない or Twitter広告を出しているが、効果がイマイチ ソーシャルリスニングを活用したターゲティングにより、広告効果・各種指標の改善が期待できます。


分析内容


1.ターゲットのペルソナの仮説を立てる


 


  広告を配信するターゲットのペルソナについての仮説を立てます。年齢・性別などのデモグラや、職業、ライフスイタイル、価値観などできるだけ細かく設定します。 2.口コミデータの収集 1.で立てた仮説を基にして、ターゲットが利用しているであろうキーワードを検討し口コミデータを収集します。 3.ペルソナに合致するアカウントサンプルの収集   口コミデータから仮説を立てたペルソナに合致するようなアカウントをピックアップしていき、数十サンプル程度を収集します。 4.広告ターゲティングの決定 該当サンプルが共通してフォローしているアカウントや、普段投稿に利用しているキーワードなどを広告ターゲティングに活用します。  


調査結果をどう活かせるか



  • Twitter広告ターゲティング設定にそのまま使える













調査にかかる期間 調査設計、調査実施、レポーティングで0.5ヶ月
調査費用の目安 10万円から

⑤商品・サービスのキーワードの時系列調査


解決できる課題:自社商品・サービスのUGCがソーシャルでどの程度発生しているか知りたい 関連記事: 明日から使える! ソーシャルリスニングのやり方「時系列情報調査」を解説


分析内容


1.期間内の口コミ数の時系列推移   任意にキーワードを設定し(商品・サービス名など)、それを含む口コミ数の時系列推移を分析できます。 ※ここではスターバックスを含む口コミ数の推移を例にしています。 2.口コミが盛り上がったポイントの分析 ワードクラウドにすることで、各ポイントで目立つ話題について仮説を立てることができます。 3.口コミが盛り上がった地点の口コミ例   各ポイントにおいて、実際の口コミ例を見ていくことで、Twitter上で話題化させるための示唆が見つかる可能性があります。


調査結果をどう活かせるか



  • UGCが少なかった場合、UGCを生む施策の必要性を社内で強調できる

  • 口コミが盛り上がる時期や理由を把握してソーシャルでの施策に反映する

  • UGCが出やすい商材なのかを見極めて、今後の施策方針に活かす


そもそも自社商品・サービスに関する口コミがソーシャル上で発生しているのか。発生していればどんなタイミングで口コミが盛り上がり、どんな内容で盛り上がっているのかを分析することが可能です。













調査にかかる期間 調査設計、調査実施、レポーティングで2ヶ月
調査費用の目安 50万円から

 ⑥フォロワー分析


解決できる課題:自社アカウントのフォロワーがどんなユーザーなのか分からない ソーシャルリスニングを活用してフォロワーの属性分析をすることで、自社アカウントのフォロワーの解像度が上がる可能性があります。 ※注意点:取得できるデータの関係上非公開アカウント(いわゆる鍵垢)のデータは取得できないため、公開アカウントのみの限定的な分析になります。 関連記事: Twitter施策の成否を解剖。ソーシャルリスニングのやり方「アカウント分析」を解説


分析内容


1.プロフィール分析



    2.共通してフォローしているアカウント   フォロワーが共通してフォローしているアカウントを分析することが可能です。ここからフォロワーの興味関心について示唆が生まれる可能性があります。 3.共通してエンゲージメントしている投稿     フォロワーが共通していいねやリツイートで反応している投稿を分析することが可能です。ここからフォロワーが共通して興味関心を持っている内容について示唆が生まれる可能性があります。 4.クラスタ分析   フォロワーのプロフィールに記載されている内容を分析し、使用されている単語同士の関係性を可視化することがネットワーク図化が可能です。 ここから、フォロワーの中で特定のクラスタが発生している可能性についての分析ができます。


調査結果をどう活かせるか



  • 共通してフォローしているアカウントの分析をする

  • 投稿内容を改善するための示唆を得る


Twitterのフォロワー分析では、 (1)公開アカウントのみの分析になる (2)プロフィールを記載していないアカウントも多い (3)デモグラ情報の信憑性が低い という3つの理由から、有効な示唆を生むのが難しい場合が多いのが実情です。しかしながら、場合によってはアカウント運用において有効な示唆が生まれる可能性もあるため、検討の余地はあるため、ご希望の方はお気軽にご相談ください。













調査にかかる期間 調査設計、調査実施、レポーティングで1~2ヶ月
調査費用の目安 40万円から

4.ソーシャルリスニングでできないこと


ソーシャルリスニングで定量的なことが分かるという誤解が生じていることがありますが、ソーシャルリスニングは定性調査であり、仮説を立てるために行う調査方法です。数値を用いて仮説を検証するのは、定量調査の役割です。 具体的な例を挙げると、下記のようなことはできません。



  • 市場を代表するデータではないため、〇〇の条件の人が何人いるかといった定量的な計測は原則できない

  • 仮説の検証も同様に難しい

  • 現状のAPIの仕様でデータが取得できないものの調査 例) いいねしたユーザーの一覧データ取得 Instagramのフォロワー一覧データの取得・分析 TikTokのエンゲージメントユーザーの分析 など


ガイアックスの定量調査のマーケティングリサーチが気になる方は、下記の記事をご覧ください。 関連記事: マーケティング責任者必見! 売上に繋がるSNS戦略とマーケティングリサーチの流れ


5.まとめ


Twitterでのソーシャルリスニングはそのほかの定性調査に比べて、手軽に実施でき、多くの情報を得られるというメリットがあります。施策や商品への常識や思い込みにとらわれない気付きを得て、新たな仮説を見出すこともできるようになります。 ガイアックスでは、Twitterソーシャルリスニングによるマーケティングリサーチの支援も行っております。独自の手法を用いた分析も提供しておりますので、お気軽にお問合せください。 ■マーケティングリサーチサービスはこちら  


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TikTok、Twitter、Instagramで見るべきインサイト指標は?計算方法まで徹底解説 https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/twitter/406 Fri, 31 Mar 2023 08:30:27 +0000 https://gaiax-socialmedialab.jp/?p=136559


SNSを運用するにあたって、インサイトから投稿パフォーマンスやアカウントの状態を分析することは、SNS運用の効果を最大化させるために重要です。


今回は、老若男女を問わず国内で圧倒的なユーザー数を誇るTwitterとInstagram、Z世代の若者を中心に最近では幅広い年齢層から支持されているTikTokの3つのSNSにおいて見るべきインサイト指標と、その計算方法をそれぞれ解説します。


これまであまり自社アカウントのインサイト分析ができていなかったSNS運用担当者の方は、ぜひこの記事を参考にインサイト分析に取り組んでみてください。


    ■目次


  1. インサイトとは?

  2. なぜ媒体によって見るべきインサイト指標が違うのか?

  3. Twitterで見るべきインサイト指標と計算方法

  4. Instagramで見るべきインサイト指標と計算方法

  5. TikTokで見るべきインサイト指標と計算方法

  6. 最後に


本記事の内容をまとめた、お役立ち資料はこちら!



▲記事で紹介されている内容はこちらから無料ダウンロード!


 


1. インサイトとは?


インサイトとは、基本的に各SNS媒体で提供されている、投稿がどれだけリーチしたかのパフォーマンスやどのくらいのエンゲージメントを獲得したかという数値を分析できるツールです。インサイトで見ることのできる数値やエンゲージメントの種類は媒体によって異なりますが、どの媒体でも投稿の結果が自動的に計測されて記録されています。


インサイトの数値から主要なインサイト指標を計算し分析することで、伸びた投稿と伸びなかった投稿、フォローに繋がった投稿とフォローに繋がらなかった投稿などの違いについて仮説を立て、投稿に反映させることが可能です。インサイト指標の分析、投稿の改善、投稿、インサイト指標の分析…のようにPDCAを回し、獲得できるリーチやフォロワーを最大化させることが、SNS運用成功の秘訣です。


2. なぜ媒体によって見るべきインサイト指標が違うのか?


運用しているSNS媒体によって、見るべきインサイト指標は異なります。


理由は2つあり、1つ目は、計測されている数値がSNS媒体によって異なるからです。つまり「見ることのできる数値や指標」が媒体によって違うからです。


2つ目に、SNS媒体によってアルゴリズムが異なり、投稿を伸ばすために意識するべきインサイト指標が変わるからです。なおアルゴリズムとは、SNSにおいてどの投稿を誰に表示するか、というルールのことです。


上記の2つの理由からSNS媒体によって「見ることのできる」指標と「見るべき」指標が異なります。


それでは次に各媒体で見るべきインサイト指標とその計算方法について解説します。


アルゴリズムに関してはこちらの記事に詳しくまとめていますのでご覧ください。


関連記事:


SNSのアルゴリズム徹底解説!誰も教えてくれない運用方法の秘訣とは?


3. Twitterで見るべきインサイト指標と計算方法



Twitterで見るべきインサイト指標は次の5つです。



  1. インプレッション率

  2. エンゲージメント率

  3. 平均インプレッション数・率(月間)

  4. 平均エンゲージメント数・率(月間)

  5. 補足:リンククリック数


Ⅰ.インプレッション率



 








計算方法


投稿のインプレッション数÷フォロワー数


上の写真の例だと、フォロワー数を1,000とすると、404÷1,000=40.4%となります。


フォロワーのうち何%にその投稿がインプレッションされたかという指標になります。


最近のアルゴリズムではフォロワー全員に投稿がインプレッションされることはなく、反対に非フォロワーであっても投稿がインプレッションされることがあるため、正確にはフォロワーのうち何人に露出したかという数値ではないです。


しかし、既存のフォロワーに対してどれくらいインプレッションしているかの目安を見る際に活用できる指標です。この数値が高いと、フォロワーの目を引くような見出しやクリエイティブを制作できていると考えられ、逆に低い場合には既存フォロワーの目を引くような見出しやクリエイティブを制作できていない可能性があります。


また、アカウントとの親和性が高くなかったり、懸賞アカウントなど、マーケティング成果に繋がりにくいフォロワーが多い可能性があります。


◆インプレッション率の目安 (※)


標準:フォロワー数の30%以上 高水準:フォロワー数の50%以上


※フォロワー数や業種業界により変動するため、あくまで参考としてお考えください。


Ⅱ.エンゲージメント率








計算方法


エンゲージメント数÷インプレッション数


写真の例だと、34÷404=約8.4%となります。


投稿がインプレッションしたユーザーのうち何%のユーザーが投稿にエンゲージメントしたかという指標です。この指標が高いと、基本的にインプレッション数も高くなります。


しかし、Twitterではエンゲージメントの初速が重視されるため、長い時間をかけてエンゲージメントを獲得した投稿に関しては、エンゲージメントが高くてもインプレッションが伸びないという場合があります。


◆エンゲージメント率の目安 (※)


標準:2.5~3% 高水準:4%以上


※フォロワー数や業種業界により変動するため、あくまで参考としてお考えください。


Ⅲ.平均インプレッション数・率(月間)








計算方法


①平均インプレッション数=月間の合計インプレッション数÷月間投稿本数


②平均インプレッション率=合計インプレッション数÷(月間投稿本数×月間フォロワー数)


①の平均インプレッション数は投稿1つ当たりのインプレッション数です。これを見ることでその月にした投稿が平均してどの程度のインプレッションを稼げたのかを振り返ることができます。


②は①の平均インプレッション数がフォロワー数の規模からみてどの程度多いか少ないかを測る指標です。


Ⅳ.平均エンゲージメント数・率(月間)


 








計算方法


①平均エンゲージメント数=月間の合計エンゲージメント数÷月間投稿本数


②平均エンゲージメント率=合計エンゲージメント数÷(月間の合計総インプレッション数)


①の平均エンゲージメント数は投稿1つ当たりのエンゲージメント数です。これを見ることでその月にした投稿が平均してどの程度のエンゲージメントを稼げたのかを振り返ることができます。


②は①の平均エンゲージメント数がフォロワー数の規模からみてどの程度多いか少ないかを測る指標です。


補足:リンククリック数


運用しているアカウントの目的にもよりますが、リンククリック数を重視することもあります。例えば、運用目的がTwitterからWebサイトやLPへの送客の場合には、投稿からどの程度遷移したかを測ることは重要です。


しかし、現在のTwitterのアルゴリズムでは外部遷移を誘発するリンク付きの投稿はインプレッション率が下がる傾向にあります。


上記のような目的でTwitterを運用する場合には、投稿内である程度内容が完結するようにしてエンゲージメント率を高め、その上で追加情報を閲覧したいユーザーがリンク先に遷移するような投稿作りをすることが有効です。


4. Instagramで見るべきインサイト指標と計算方法



 


Instagramで見るべきインサイト指標は次の6つです。



  1. ホーム率

  2. 保存率

  3. ストーリーズ閲覧率

  4. プロフィールアクセス率

  5. フォロワー転換率

  6. 月間平均リーチ数


 



Ⅰ.ホーム率








計算方法


リーチしたアカウントのフォロワー数÷フォロワー数


写真の例だと、フォロワーを1,000人とすると、654÷1,000=65.4%となります。


ホーム率は、フォロワーのうち何人に投稿がリーチしているかという指標で、この指標が低いと投稿が発見タブに露出しにくいです。


フォロワーのフィードに投稿が表示されるためには、投稿内容がフォロワーの興味関心に合っていることと、フォロワーとInstagramで交流を持っていることの2つが重要です。


Ⅱ.保存率








計算方法


保存数÷リーチ数


写真の例だと、1,367÷124,579=約1.1%です。


Instagramのアルゴリズムでは、エンゲージメントの中でも特に保存が重視されています。これは、保存した投稿を見返すために再度ユーザーがInstagramを訪れる機会を創出しており、ユーザーのInstagramでの滞在時間増加に貢献するからです。


この保存率が高いと投稿が発見タブに露出しやすく、保存率が低いと露出しにくいです。そのため、投稿を発見タブに露出させ拡散させるには、保存するメリットのある投稿内容にする、かつユーザーに保存を促すことが重要です。


Ⅲ.ストーリーズ閲覧率



 








計算方法


リーチしたアカウント数÷フォロワー


フォロワーを1,000人だとすると、上の写真の例では、286÷1,000=28.6%になります。


厳密には、リーチした”フォロワー数”÷フォロワー数の方が正確ですが、ストーリーズの閲覧者はほとんどがフォロワーのためそこまで気にしなくても大きな問題はないです。


ストーリーズの閲覧およびアンケート、質問、スタンプへの反応はInstagramにおいてアカウント同士の交流と判断されます。そのため、ホーム率で説明したように、ストーリーズで交流するアカウントが多いと、投稿がホームに表示されるアカウント数が増加し、ホーム率が向上します。結果として、投稿が発見タブに露出しやすくなります。


投稿があまり発見タブに露出せず悩んでいる方はまずストーリーズに取り組み、ストーリーズ閲覧率・ホーム率の向上に努めましょう。


Ⅳ.プロフィールアクセス率



 








計算方法


プロフィールのアクティビティ数÷リーチ数


上の写真の例だと、1,126÷124,579=約0.9%


投稿から何人のユーザーがプロフィールに流入しているかという指標です。この指標が高いと投稿からフォロワー増加に繋がる可能性が高いです。


一方で、この指標が低いと投稿からアカウントに興味を持ってもらえてない可能性が高いので、投稿内容を見直す必要があります。


Ⅴ.フォロワー転換率



 








計算方法


フォロー数÷プロフィールのアクティビティ


上の写真の例だと、77÷1,126=約6.8%


投稿からプロフィールへアクセスしたユーザーのうち何人が新規でフォローしてくれたかという指標です。厳密には、既にフォロワーのユーザーもプロフィールにアクセスしているので、上の式で出る数値よりは高くなります。


この指標に関してはTwitterと同じなので説明は省略します。


Ⅵ.月間平均リーチ数


 


 








計算方法


月間リーチ合計÷投稿数


上の例で、月間投稿数が10本だとすると、11.8万÷10=1.8万となります。


月次で投稿当たりの平均リーチを記録していくことで、リーチ数の伸びを分析しましょう。


実際には、1~5で説明したような個別投稿ごとの分析が非常に重要ですが、他の業務が忙しくインサイト分析に時間をなかなか使えないという運用担当者の方は、最低限月次での平均リーチは記録しておきましょう。


Instagramでのインサイトの見方や操作手順については下記の記事にまとめていますので、ご覧ください。


関連記事:


Instagramインサイト徹底解説! 使い方や導入手順を理解してフル活用しよう


5. TikTokで見るべきインサイト指標と計算方法



 


TikTokで見るべきインサイト指標は次の6つです。



  1. 合計再生時間

  2. 平均視聴時間

  3. 視聴維持率

  4. 動画フル視聴率

  5. シェア数

  6. フォロー数


 



Ⅰ.再生数と合計再生時間


再生数は再生された合計回数、合計再生時間は文字通り1つの動画投稿が再生された合計時間です。


上の写真の例だとそれぞれ、155k回、約325時間ですね。この指標は投稿の総合的な評価なので各投稿一定のタイミングで記録しておきましょう。


Ⅱ.平均視聴時間


平均視聴時間はこの動画1回当たりに視聴された平均時間です。


上の写真の例だと7.5秒です。


この動画は全体で約18秒の動画ですが、平均するとそのうち7.5秒しか再生されていないということです。


グラフで表示されている継続率はユーザーが離脱したポイントをまとめています。このグラフを見るとユーザーがどのポイントで多く離脱しているかが分かります。写真の例だと、冒頭3秒前後で多くのユーザーが離脱していることが読み取れます。


TikTokでは多くのユーザーがこの冒頭数秒で離脱するため、冒頭に興味や注意を引く内容を持ってきて、離脱を防ぐことが重要です。


Ⅲ.視聴維持率








計算方法


平均視聴時間÷動画時間


上の写真の例だと、7.5秒÷18秒=約42%です。


視聴維持率はTikTokのアルゴリズムにおいて、コンテンツの質を評価するために重視されている指標です。視聴維持率が低くなる要因としては、冒頭の引きが弱い、動画の内容がトレンドに合っていない、動画時間が内容に対して長すぎる、などが考えられます。


Ⅳ.動画フル視聴率


動画が最後まで視聴された割合のことです。写真の例では動画は全18秒再生された割合が7.99%だということを示しています。


この動画フル視聴率もTikTokのアルゴリズムでは視聴維持率と並んで重視されている指標です。


動画フル視聴率を上げるために意識することは、基本的には視聴維持率で考えることと同じです。動画フル視聴率が上がれば、基本的に視聴維持率は上がります。


Ⅴ.シェア数


上の写真の例では、49件です。


TikTokのアルゴリズムでは投稿がシェアされた数も重視されているポイントです。TikTokのUIでは投稿を直接他の媒体にシェアできるボタンが設置されており、インサイトでもシェア数が見られるようになっています。


思わずシェアしたくなるような内容の投稿作りを心がけましょう。


Ⅵ.フォロー数


上の写真では59人です。


投稿からフォローしてもらうためには投稿内容からアカウントに興味を持ってもらえるような投稿作りを意識することが大事です。


特にブランディング目的や認知拡大目的でTikTokを運用する場合には、投稿単体として消費されてしまっては意味がないので、投稿からアカウントへ、興味が移るような導線を考えましょう。


6. 最後に


SNS運用では投稿して終わりではなく、投稿のパフォーマンスをインサイトを活用して定期的に分析し、改善することが運用効果を最大化させるために重要です。


せっかくリソースとコストをかけて投稿を作成しても、パフォーマンスを分析せずに放置していては、投稿を改善し、ユーザーのニーズに沿った運用を行うことができません。


ガイアックスでは、日々運用するお客様のアカウントの施策やパフォーマンスからアルゴリズムの動向を察知し、アルゴリズムに沿ったインサイト指標をKPIとして運用することで、運用効果を最大化しています。


現在SNS運用をしているが効果がイマイチという方や、これからSNS運用開始を検討している企業担当者の方がいらっしゃいましたら、ぜひお気軽にご相談ください。


 



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【企業事例あり】2023年ライブコマースの動向や市場規模、国内人気サービスまとめ8選 https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/post-53681/ Thu, 30 Mar 2023 06:00:39 +0000 https://gaiax-socialmedialab.jp/?p=53681


今盛り上がりを見せている「ライブコマース」をご存知でしょうか?


タレントやインフルエンサーがライブ動画を配信し、視聴者はリアルタイムに質問やコメントをしながら商品を購入できるという新しいEコマースの形。先行する中国では既に2時間で3億円を売り上げるようなインフルエンサーの実績も出てきており、日本でも関連するアプリが続々とリリースされています。


そこで今回は「ライブコマース」に関する基礎知識をご紹介しつつ、最新の関連情報をまとめてみました。インフルエンサーが力を増していく中で、ライブコマースが大きく成長していくことは間違いありません。取り残されることがないよう、今のうちから基本をしっかりと押さえておきましょう。


※2017年11月に行われたライブコマース事業者3社のトークイベントの記事はこちらです↓↓。

売れる配信者は100人もいない。ライブコマース事業者3社によるイベントレポート【TechCrunch Tokyo 2017】


※更新履歴

2023年3月16日:最新情報をもとに、情報を更新しました。

2019年11月8日:最新情報をもとに、情報を更新しました。

2019年6月14日:一部サービスが終了となったため、情報を更新しました。

2018年3月26日:一部サービスが終了となったため、情報を更新しました。


    ■目次


  1. ライブコマースとは?

  2. ライブコマースのメリット・デメリット

  3. ライブコマースの認知率や市場動向

  4. 国内のライブコマースサービス8選

  5. ライブコマースの企業活用事例3選

  6. まとめ


1. ライブコマースとは?


ライブコマースとはSNSなどでライブ配信を行い、配信者と視聴者が双方にコミュニケーションをとりながらオンライン上で買い物ができる販売方式です。


テレビショッピングのインタラクティブ版のようなイメージで、視聴者はリアルタイムで出品者・販売者に対して質問やコメントをしながらショッピングができます。


従来のテレビショッピングは情報発信が一方的であったことと比較すると、ライブコマースは双方向のコミュニケーションによって商品を十分に理解でき、ライブの良さである「臨場感」も持ち合わせたハイブリッドなEコマースの形であるといえます。


またコロナ渦では外出禁止が相次ぎ、商業施設が休業や時短営業になった結果、販売業は甚大な影響を受けました。オンラインショッピングの需要は増大したため、多くの企業がライブコマースの導入を急速に進めた背景があります。


数年前よりSNS上でのライブ配信に注目が高まっているため、その後押しもあり、ライブコマースも一般に知られるようになりました。


ライブコマースの種類


ライブコマースと一言でいってもさまざまな形態があります。どのような形態でライブ配信を行っていくかを選択することは非常に重要です。


ECモール型


ECモール型は、ECモール(楽天市場やAmazonなどの複数ショップが出店しているネット上の百貨店)のライブ配信を使用する手法です。


SaaS


SaaS型は自社の通販サイトやアプリにタグを埋め込むことでライブコマースの機能を使う手法です。


SNS


SNS型はSNSに既存から設定されているライブ配信の機能を使用する手法です。ほとんどのプラットフォームが無料で配信をできるため多くの企業が導入しています。


キュレーション型


キュレーション型は、既存の配信者に対して販売を委託する手法です。


独自アプリ制作支援型


独自アプリ制作支援型とは、自社のオリジナルのライブコマースを制作できる手法です。ECサイトにリンクを飛ばすこともなく購入まで進めるので、離脱率が減り高い収入率を実現できます。


ソーシャルコマースとしてのライブコマース


今まで、基本的に1人で商品選定から購買までが行われていてネットショッピング。


そこに、人とのコミュニケーションを付加してより良い購買体験を実現する「ソーシャルコマース」という新しいショッピングの形が注目を浴びていることも、ライブコマースが流行り始めていることの理由の1つです。


そもそもですが、私たちが商品を購入するまでの行動は「社会的」なものです。友達や家族に評判を聞き、店員に詳細の説明を受けるようなコミュニケーションがあってから買うかどうかを決定します。


つまり、ショッピングには人と人とのやり取りが重要なのです。しかし、これまでのECサイトではそうした身近な人の評判を得たり、直接の説明を受けたりすることが難しくなっていました。


一方で、ソーシャルメディアで人と人とが常時繋がるようになってからは情報のやり取りを前提としたショッピングができるようになってきています。友達の「いいね!」やシェアの情報を簡単に手に入れることができ、それを参考に商品を購入できます。


ライブコマースもテレビ通販に人とのやり取りを足し合わせたようなもので、これまでのテレビ通販よりも「社会的」な特徴を強めているソーシャルコマースのひとつです。そういった意味で、eコマース業界全体の流れから言っても、ライブコマースは人とつながりつつショッピングをしたいという新しいニーズに応えていると言えます。


関連記事:


東南アジアで盛り上がる!ソーシャルコマースの解説と7つの分類


2.ライブコマースのメリット・デメリット


ここではライブコマースのメリットとデメリットについて、ポイントにまとめて紹介します。


ライブコマースのメリット


メリット①:配信者とのコミュニケーションによる購買体験が向上する


ライブ配信中はコメント欄で、インタラクティブなやり取りが可能です。「買います!」「ありがとうございます!」といったようなライブ感のあるコミュニケーションが購買体験を向上させます。


また、ただ商品を買うのではなく、「この人が紹介しているから買う」といったように、思い入れをもって商品を購入することもできます。


メリット②:EC特有の不安が解消する


ライブコマースでは、画像だけではわからない点を質問でき、その場で疑問や不安を解消できます。例えば洋服であれば、生地の質感や、着心地、サイズ感など、実際に商品が手元にないと分からないようなことも聞けるのです。


特に中国では、偽物が市場に広く流通しているため、ライブ配信を通じて「商品が本物である」という安心感を得られることが重要なポイントになっています。


メリット③:ライブ動画閲覧から購入までのスムーズな導線ができる


実際にライブをご視聴していただくと分かりますが、ライブ動画で紹介されている商品へのアクセス、購入までがとてもスムーズに設計されています。


例えばユニクロは、動画の配信を見ながらその場で購入できるように、紹介アイテムへの導線が視聴画面に組まれています。


アーカイブの動画に関しても、購入までの導線が非常にスムーズなのがポイントです。


ライブコマースのデメリット


デメリット①:ライブ配信特有のトラブルが発生する可能性がある


ネット回線の不調や、誹謗中傷のコメントなど、ライブ配信故のトラブルが起きる場合があります。配信者の不適切な対応によって炎上すると、最悪の場合はブランドのイメージダウンに繋がりかねません。


事前に入念な打ち合わせを行い、ガイドラインを用意するなどの対策が必要です。


デメリット②配信の準備が大変


SNSや自社サイトでライブコマースを実施するためには、日ごろからSNSで視聴者のメリットとなる情報を発信しフォロー数を稼いだり、インフルエンサーにPRしてもらうなどが必要です。


また、商品の魅力を伝えることができる配信者を確保するにも時間がかかります。


デメリット③:配信中に注文が集中するため、しっかりとした運用体制が必要


配信後もそうですが、配信中に注文が集中するため、注文に滞りなく対応できる運用体制が欠かせません。


3.ライブコマースの認知率や市場動向


2017年ごろから日本にも浸透してきたライブコマースですが、サービスの認知率や利用者数の拡大がなかなか進んでいないという意見もあります。ライブコマースに関するデータから、現在の市場がどのような状況にあるのかを探ってみましょう。


ライブコマースの認知率や利用状況


マクロミルによる15歳から49歳の男女2万人を対象にしたライブコマース利用実態調査によると、ライブコマースの認知率は約43.2%でした。


認知率には年代差がみられ、最も認知率が高いのは10代で40.0%、20代が36.7%、30代が29.9%、40代が21.5%となっており、若い年代のほうがより認知率が高い傾向があります。


ライブコマース認知者のうち、実際にライブ配信を視聴したことがある人は41.1%、視聴したうえで商品を購入したことがある人は14.0%となっています。


購入者に今までに買ったことのあるものを聞いてみると、最も多いのが「服」で66.3%、「アクセサリー・時計」36.8%、「家電」29.8%、「書籍・雑誌・コミック」「音楽CD・DVD・ブルーレイ」27.0%と続きます。半年以内にライブコマースで買い物をしたユーザーの1ヶ月あたりの購入金額は、平均6,512円でした。


ライブコマース利用理由には「出品者が紹介する商品を買いたい」「商品の詳細(サイズ感、着心地/色、香り、味など)がリアルタイムで質問できる」「ショップ店員と話すように、買い物ができる」といったものも挙げられており、インターネット上でありながらまるで実店舗で買い物をしているような購買体験を求める層が存在することが分かります。


購入したことがある商品として「服」が多いのは、実際に手に取らないとわかりにくいサイズ感や、着心地などを直接質問できるというのが大きいでしょう。既存のECサイトでは見えにくい情報がその場で得られるのはライブコマースの強みであり、ファッション通販分野でのニーズの高さが窺えます。


また、「今後もライブ配信を視聴し、買い物をすると思う」が85%と利用継続の意向を示す人が多く、ライブコマース市場の広がりが予見できます。


ライブコマース市場に参加する企業


ライブコマース市場に参入する企業も増加しています。


ライブコマースサービスには、楽天やメルカリ、ヤフーショッピングなどのECモールにライブコマース機能が付いた「ECモール型」や、インフルエンサーをアサインして商品を紹介させる「キュレーション型」など様々なものがあります。


最近は、「SaaS型」のサービスを提供する企業も出てきており、自社ECにそういったサービスを導入し、ライブコマースを実施するケースも見られます。また、国境を越えて通信販売を行う「越境EC型」や、クラウドファンディングに特化した「クラウドファンディング型」など、特定の領域で独自色を出すサービスも増加しています。


さらに、コンサルティングなどを含めた「ライブコマース運用支援」サービスも生まれています。ライブコマースサービスや関連サービスを提供する企業が増えているという点では、まだまだこれから業界が盛り上がっていく可能性を感じられます。


ライブコマースを定着させるための課題


特に若年層に一定の認知率があり、参入企業も増加傾向にあるライブコマースですが、実践する企業は「売れる配信者が限られる」という課題を感じています。配信者は、商品を売れる人・売れない人で二分化され、売れない人が大多数を占めているのが現状なのだそう。インフルエンサーをアサインすれば動画の視聴者は増えるものの、購買に至らないケースも多いと言われています。


売れる人・売れない人の二分化が起こる理由として、視聴者とのコミュニケーションの難しさが挙げられます。ライブ配信で商品の説明をしてもスペックの話に終始してしまったり、視聴者が知りたがっている情報を提供できなかったりするパターンが多いのです。ライブコマースでは「配信者のファンだから買う」という購買行動が起きますが、視聴者の交流や商品の紹介が上手くなければファンもつかず、販売につながらない、という悪循環に陥ってしまいます。


こうした課題を改善するためには、配信者と視聴者の間で共感が生まれるようなストーリー作りが重要です。思わずハートやコメントを残したくなるような、ファンが増えるような配信をすることが、購買につながるカギと言えます。


また、ライブコマースのプラットフォームを提供する企業と配信者の連携や、プラットフォームとしての付加価値の向上、売れる人を育てる環境づくりなどが必要になってくるでしょう。


関連記事:

売れる配信者は100人もいない。ライブコマース事業者3社によるイベントレポート【TechCrunch Tokyo 2017】


参考:中国におけるライブコマースの市場規模


ライブコマース最先端であり、すでにスタンダードな販売・購入手法として定着している中国の市場規模についてご紹介します。


デロイトの発表によると、中国は世界最大のライブコマース市場を有しており、2018年には前年比32%増の44億ドルに達し、視聴者数は4億5,600万人と推定されています。毎日4,000以上のライブコマース配信者が、15万時間以上のコンテンツを生み出しています。


中国国内で圧倒的な人気を誇るECサイト淘宝(タオバオ)では、ライブ配信を通して60万以上の商品を購入可能です。


中国ライブコマースでのトップカテゴリーはファッション・美容関連ですが、生鮮食品のライブ配信にも人気が集まっています。食品の生産地・供給元に対する関心が高まっている中国の国内事情をよく反映しています。


このように、日本とはかなり市場の状況が異なりライブコマースが浸透している中国。日本でもこのように盛り上がる日はくるのでしょうか。


4. 国内のライブコマースサービス8選


それでは、現在リリースされている主要なライブコマースサービスを紹介していきます。


SHOPROOM



https://www.showroom-live.com/shoproom



  • 運営会社:SHOWROOM株式会社

  • 配信開始日:2016年9月7日

  • 配信者:タレント、モデル


SHOPROOMはアイドルやアーティストの動画ストリーミングサービスを提供する「SHOWROOM(ショールーム)」から派生したサービスのため、タレントやモデルなど有名人による配信が中心です。過去には北川景子さんがドラマで着用した商品を紹介するなど、今後も話題性のある商品を紹介していくようです。



※画像は「SHOW ROOM」の配信画面です。


YouTube



https://www.youtube.com/channel/UC4R8DWoMoI7CAwX8_LjQHig



  • 運営会社:Google

  • 配信開始日:2011年4月

  • 配信者:YouTuber、タレント、モデルなど


今や誰もが使ったことのあるYouTube。そのライブストリーミング機能である「YouTube Live」は誰でも無料で利用でき、スマホ一つあれば配信できるので気軽に始められます。


その手軽さから多くの企業が参入していますが、一方で集客のために、日ごろから動画投稿やSNS発信、YouTube内でのSEO対策が欠かせません。


スマフォアプリでLive配信するためには、チャンネル登録者数が1,000人以上必要です。


Instagram



https://creators.instagram.com/live?locale=ja_JP



  • 運営会社:メタ・プラットフォームズ

  • 配信開始日:2017年1月

  • 配信者:インスタグラマー、タレント、モデルなど


meta(旧:Facebook)が運営するInstagramのライブストリーミング機能である「インスタライブ」。こちらもスマホひとつあれば気軽に実施できます。


2021年3月から最大4人同時にライブ配信ができる「ライブルーム」機能を導入しています。この機能は同じ場所に集まらなくとも複数人で同時配信できるといったもので、それぞれのユーザーのフォロワーに認知してもらうことができます。


Instagramでは投稿した写真からブランドイメージが付きやすいため、ターゲットにしたいユーザー層にフォローしてもらうためにも日ごろから発信することが大切です。


CCHANNEL



https://www.cchan.tv/



  • 運営会社:C Channel株式会社

  • 配信開始日:2021年4月30日

  • 配信者:インフルエンサー


C Channelは、女性をターゲットにしている動画メディアです。発信しているコンテンツはメイクやヘア、ファッションに関する動画が中心です。


20~30代女性の国内フォロワー数は2,600万人以上で、圧倒的な人気を博しています。


楽天ショッピングチャンネル



https://event.rakuten.co.jp/campaign/live-shopping/shop/



  • 運営会社:楽天グループ株式会社

  • 配信開始日:2021年11月15日

  • 配信者:楽天市場に出店している企業


楽天市場では、各店舗ページにてライブ配信できる機能があり、最大90分間のライブ配信で商品を紹介しています。


また「楽天スーパーSALE」などのイベントと連動し、各店舗のライブ配信を紹介するページ「楽天市場ショッピングチャンネル」でも、最大30分間のライブ動画を配信できます。


楽天市場内での配信となるため、通常の客よりも購買意欲があり、販促しやすいプラットフォームとなっています。


BASEライブ



https://thebase.in/baselive



  • 運営会社:BASE株式会社(BASE,Inc.)

  • 配信開始日:2017年9月20日

  • 配信者:商品販売者、タレント、インフルエンサー


BASEライブは、BASEで出店しているショップやメーカーが直接出演して商品の魅力をライブ配信できるというのが特徴です。インフルエンサーやモデルなどの限られた人でなくても配信でき、ユーザーはライブ配信を見ながら商品を購入できます。



 


ヤフオク!ライブ



https://auctions.yahoo.co.jp/topic/promo/yahuoku-live/



  • 運営会社:ヤフー株式会社

  • 配信開始日:2018年9月10日

  • 配信者:商品出品者


日本最大級の老舗オークションサイトである「ヤフオク!」のライブコマースサービスです。商品出品者なら、誰でも手軽にライブ配信が可能で、毎日8時~25時まで多くのライブ動画が配信されています。終了間近のオークションでも、ライブ配信することで臨場感が倍増、落札の可能性が高まるかもしれません。なお、ライブ配信・視聴はアプリからのみ可能なので、注意が必要です。



au Wowma! ライブTV




  • 運営会社:KDDI株式会社、auコマース&ライフ株式会社

  • 配信開始日:2019年7月30日

  • 配信者:タレント、インフルエンサー


KDDIとauコマース&ライフが運営するショッピングモール「au Wowma!」で2019年7月から提供が始まったライブコマースサービスです。ライブ配信された動画はアーカイブとして一定期間視聴でき、そこから商品を購入することもできます。ライブTVの視聴にはアプリが必要となります。



5. ライブコマースの企業活用事例3選


ライブコマースを取り入れて成功している企業を3つ紹介します。


 ユニクロ



https://www.uniqlo.com/jp/ja/contents/live-commerce/


2020年に「UNIQLO LIVE STATION」というライブコマースを開始。


ファッションモデルやタレントがユニクロの商品を着てライブ配信を行い、視聴者の質問やお悩みにも適時答えつつ、服の特徴や着心地感、コーディネートについて解説しています。


Ya-man



https://live.ya-man.com/


美容健康機器メーカーのヤーマンは2021年9月にライブコマース特設サイトを公開。


中国ライブショッピング市場で培った知見を余すところなく発揮して、初心者でもわかりやすい情報提供と、質・量ともに高いレベルのライブ配信を行っています。


無印良品



https://www.muji.com/jp/live-commerce/index.html


2021年11月からライブコマースを開始。


なるほどと思える商品情報や使い方など、日々の生活に役に立つ情報も添えて配信しています。


6. まとめ


すでにたくさんのプラットフォームが生まれ始めているライブコマースですが、それぞれに特徴があり、売っている商材やアプリのテイストも異なります。そのため自分の商材であればどんなプラットフォームと相性がいいのかを見極めることは重要です。


今後ライブコマースを活用していくのであれば、リリースされるサービスやアプリの情報をキャッチアップし、それぞれの特徴を押さえていくようにしましょう。


あわせて読みたい記事




売れる配信者は100人もいない。ライブコマース事業者3社によるイベントレポート【TechCrunch Tokyo 2017】


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Web広告の種類は?特徴、ターゲット、課金方式、使い分け方を徹底解説 https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/socialmedia/468 Wed, 29 Mar 2023 13:00:42 +0000 https://gaiax-socialmedialab.jp/?p=31976


スマートフォンやタブレットの普及、配信技術の発展でますます利用する企業が増えているWeb広告。


Web広告とはインターネットの媒体上に掲載される広告全般のことで、インターネット広告、オンライン広告、デジタル広告と呼ばれることもあります。


従来のテレビや新聞などマスメディア広告に比べて以下のようなメリットが挙げられます。


・コストを比較的抑えられる


・細かなターゲティングが可能


・効果測定がしやすい


・広告内容やターゲティングを柔軟に変更できる


しかし、Web広告には多くの種類があるため、どの広告を選べば良いのか分からないという方も多いのではないでしょうか。


本記事ではWeb広告の種類や特徴、目的とターゲットに合った広告を出稿し、効果を高めるためのポイントについて解説します。


    ■目次


  1. Web広告の種類と特徴

  2. 各Web広告の比較

  3. Web広告の決め方

  4. 広告効果を高めるには?

  5. まとめ


1.Web広告の種類と特徴


Web広告の種類には、下記の10種類があります。



  • ①リスティング

  • ②ディスプレイ

  • ③リターゲティング

  • ④ネイティブ

  • ⑤アフィリエイト

  • ⑥純広告

  • ⑦記事

  • ⑧SNS

  • ⑨動画

  • ⑩メール


それぞれの特徴を見ていきましょう。


①リスティング


リスティング広告とは、検索エンジンの結果ページに表示される広告です。ユーザーの検索ワードに応じて表示されるので、興味・関心の高い顕在層にアプローチしやすい広告といえるでしょう。


クリックされるごとに課金されるのも特徴です。



 


②ディスプレイ


ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリの広告枠に表示される広告です。


テキストのほか画像や動画で視覚的に訴えることができ、まだ自社の商品やサービスを知らない潜在層の認知獲得から購買まで、幅広く効果が見込めます。



 


https://www.yahoo.co.jp/


③リターゲティング


過去にWebサイトを訪問したユーザーに向けて表示されるのがリターゲティング広告です。


サイトへの再訪を促し、購入や申し込みにつなげることが目的です。自社のことをまだ知らない潜在層向けの広告に比べ、コンバージョンを上げられる可能性の高いのが特徴です。



 


④ネイティブ


ネイティブ広告はインフィード広告とも呼ばれ、Webサイト上のコンテンツと同じデザインで、自然と溶け込むように工夫された広告を指します。


一見広告とはわかりにくいので、ユーザーに違和感を与えず、サイトのデザインを損ねないという利点もあります。



 


⑤アフィリエイト


アフィリエイト広告とは成果報酬型の広告のことです。


主にブログやSNSなどに設置された広告を経由して、実際に購入、申し込み、資料請求、会員登録などのコンバージョンに至った場合にのみ報酬が発生する仕組みのため、費用対効果が高い手法として認知されています。



 


https://my-best.com/10175


⑥純広告


純広告はバナー広告とも呼ばれ、Webサイトの特定の広告枠を買い取って固定で掲載する広告のことです。


Web広告の中でも、細かくターゲットを設定して効率的な運用を目指す広告は「運用型広告」と呼ばれ、純広告とは分けて考えられることもあります。



 


https://weather.yahoo.co.jp/weather/


⑦記事


WebサイトでPR用の記事を配信するのが記事広告です。


タイアップ広告またはPR広告と呼ばれることもあり、通常記事との違いが分かるよう「AD」「PR」「広告」と表記されます。


しっかりとした内容に仕上げるには時間とコストがある程度必要ですが、自然な形で商品やサービスを紹介したい時に効果的です。



 


https://toyokeizai.net/


⑧SNS


SNS広告は、Facebook、Instagram、Twitter、LINEなどのタイムラインやトークリストなどに表示される広告です。


性別や年齢などの属性のほか、フォロー状況や興味関心に基づいた細かなターゲティングができることが利点です。


例えばTwitter広告は二次拡散しやすい、LINE広告は友だちを基にした広告配信が可能など、それぞれの媒体ごとの特徴を活かす使い方ができます。



 


 


https://ja-jp.facebook.com/


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【Instagram広告運用】Instagram広告の種類・出稿方法・特徴を徹底解説!


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⑨動画


動画を活用した広告は、多くの情報を視覚的に伝えられ、見た人に強い印象を与えることができます。


テレビのCMのように動画が差し込まれるインストリーム広告、Webサイトのバナーに表示されるインバナー広告などがあります。


動画の制作には時間とコストがかかりますが、潜在層のアプローチには効果的です。



 


https://www.youtube.com/


関連記事:


【YouTube広告完全攻略】広告の種類、仕組み、課金方式、出稿方法まで徹底解説


⑩メール


メール広告の配信方法には2種類あり、事前に許可を得たユーザーに配信する「オプトインメール」と、ユーザーが登録した属性で絞り込んだターゲットに配信する「ターゲティングメール」があります。オプトインには、メルマガ形式やDM形式があります。


ターゲティングしやすくたくさんの情報を記載できるのが利点ですが、未読のまま放置される場合も多いためタイトルなどに工夫が必要です。



 


 


https://mail.google.com/


 


 


2.各Web広告の比較


以上を踏まえ、それぞれのWeb広告をターゲティング方法、課金方式、目的の3つに分けて比較してみましょう。


ターゲティング方法



課金方式



目的



3.Web広告の決め方


Web広告の特徴と違いを理解したところで、実際にWeb広告を出稿するまでの流れについても押さえておきましょう。


運用目的を定義する


広告の効果を最大化するためには、「何のために広告を出稿するのか」という運用目的をしっかり定義する必要があります。具体的には以下のような目的を設定します。



  • 潜在顧客との接触機会を増やして、認知を拡大したい

  • 問い合わせを増やし、リード(見込み顧客)を獲得したい

  • ECサイトの集約を増やし、売上を伸ばしたい


具体的なペルソナを設定する


次に、「誰に届けたいのか」を定義します。年齢、性別、家族構成、住んでいる地域などの属性、さらに興味や関心なども考慮しましょう。


ターゲットが決まると、画像や動画などのクリエイティブの内容も決めやすくなります。


広告の費用対効果を最大化できる広告を選択する


目的とターゲットが明確になればどの広告形式が適しているかが見えてきます。予算を見ながら、出稿の規模や期間を決定しましょう。


また、ターゲット層と広告を配信する媒体のユーザー層が同じかどうかも非常に重要です。


例えば「20代~30代女性向けにコスメ商品の認知を拡大したい」のであれば、ユーザーの年齢層が高めで比較的男性の利用が多いFacebookよりも、女性の利用率が高いInstagramが適しているといえます。


4.広告効果を高めるには?


広告の運用目的にかかわらず、広告の効果を高めるために大事なのが「CTR」と「CVR」です。



  • CTR(Click Through Rate) 広告がクリックされた回数の割合

  • CVR(Conversion Rate) 実際に購入、申し込みなどのコンバージョンにつながった割合


まずは広告をクリックしてもらい、自社ページに遷移した後にどれだけ購入、申し込み、問い合わせ(CV)を増やすことができるかがカギとなります。


それぞれを上げるためには下記の施策が重要です。


CTRの改善方法


広告がユーザーの目に留まり、より多くクリックしてもらうためには、媒体・クリエイティブ・ターゲティングについてABテストを繰り返し、PDCAサイクルを回していく(出稿の結果を分析し改善する)ことが大切です。


ABテストとは、特定の要素を変えたAとBの2パターンの成果を比較することです。


CVRの改善方法


コンバージョンを上げる施策のひとつにLPO(ランディングページ最適化)があります。


ランディングページとは、Web広告や検索エンジンから遷移して最初にユーザーが訪れるページのことで、通常は商材の紹介と購入や問い合わせへのCTA(Call To Action)ボタンが設置されています。


ユーザー目線で、訴求内容がわかりやすいか、デザインが見やすいか、導線がスムーズかなどをチェックするとよいでしょう。


また、広告とランディングページの内容が違和感なくつながっているかも需要です。広告と遷移先のコンテンツがかけ離れていると、ページ離脱が増えてしまいCVRが低下する原因になります。


5.まとめ


以上、Web広告の種類と使い方について解説しました。


もし、「自社だけではリソースが足りない」「広告の効果検証はしているが、よい改善策が見つからない」といった課題がある場合は広告運用を外注することも選択肢のひとつです。


ガイアックスは広告運用代行の豊富な実績があり、広告効果を最大化させるための知見で数々の企業様のお悩みに答えてきました。


広告運用でお悩みの方はぜひお気軽にご相談ください。


 


広告運用なら、ガイアックスにお任せください!



 


■SNS広告運用サービス

■SNS投稿キャンペーンサービス


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【2023年版】若者が今使ってるSNS!Z世代向けSNSまとめ12選 https://pretest.gaiax-socialmedialab.jp/post-40749/ Tue, 14 Mar 2023 09:54:09 +0000 https://gaiax-socialmedialab.jp/?p=40749  



SNSは流行り廃りが激しいサービスですが、とりわけ若者層は新しいサービスに抵抗が少なく、SNSもどんどん新しいものを使いこなしているようです。そこで若者層に人気のあるSNSを調査してみました。今の若者はどんなSNSを使っているのか、見ていきましょう。


※編集部注

2023年3月:最新情報をもとに加筆修正しました。

2020年5月:最新情報をもとに加筆修正しました。

2018年10月:最新情報をもとに加筆修正しました。

2017年2月:最新情報をもとに加筆修正しました。


    ■目次


  1. 若者のSNS利用に関する調査データ

  2. 若者に人気なSNS12選

  3. まとめ


1.若者のSNS利用に関する調査データ



 


TesTee(テスティー)調べ:https://lab.testee.co/sns_student2022


学生の男女4226人を対象として2022年に行われた調査によると、10代/20代の利用率が最も高いSNSはLINEで約9割の利用率でした。Instagramも、いずれの年代・性別でも利用率は約6~8割と高い利用率になっています。


また、他の年代では入っていないTikTokが中学生では3位に入っていることから、中学生はSNSの中でもTikTokの利用率が高い傾向にあるようです。


 



出典:令和3年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書


また、総務省の調査によると、平日・休日ともに10代と20代の若年層のSNS利用時間は、ほかの年代と比べて非常に高くなっています。下記の出典では「ソーシャルメディア利用」は、平日、休日ともに10代及び20代の平均利用時間が長く、休日の20代では100分を超過。若年層にとってはSNSが日常生活の中で頻繁に利用されていることが見て取れます。


2.Z世代に人気なSNS 12選


1. Twitter



画像引用:https://twitter.com/


「世界でいま起きていることをリアルタイムに映す」をテーマに、140文字までの短文を投稿できるSNS。画像や動画の投稿をすることもでき、2017年には月間利用者数が4,500万人を超えています。


国内では10代、20代の利用が特に多くなっており、芸能人や政治家、公的機関、メディアなど幅広いユーザーに利用されています。


若年層の間では日常や趣味に関する投稿をしたり、興味のあるジャンルの情報収集などに使われたりと、「勉強用」や「趣味用」など投稿するテーマごとに複数のアカウントを使い分ける人も多いようです。


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2. Instagram



画像引用:https://www.instagram.com/


画像や動画をメインとしたビジュアル重視のSNSです。若年層の間で急激にシェアを伸ばし、国内の月間アクティブユーザーは2019年に3,300万を突破しました。以前は若い女性がメインユーザーというイメージでしたが、ユーザー層は多様化してきています。


ファッションモデルやアーティストも多く利用しており、おしゃれな写真や凝った加工が施された写真が多いことも特徴です。2017年に「インスタ映え」が流行語大賞に選ばれましたが、近年ではインスタ映えの観念が古いと感じる若者も多く、「ナチュ盛り」や「チル」など飾り過ぎない価値観も支持されています。2019年にはいいね数を非表示にするテストが実施されたことも、この傾向を加速させる要因となりました。


また、Instagramの中でも、「ストーリーズ」は、日本のアクティブユーザーの70%が利用しています。ストーリーズは24時間で写真や動画が消えてしまうため、何気ない日常を気軽に投稿できると人気を集めています。特に10代のユーザーはストーリーズを見る時間が長い傾向もあり、この投稿形式の重要度は引き続き高まっていきそうです。


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3. TikTok



 


画像引用:https://play.google.com/store/apps/details?id=com.ss.android.ugc.trill&hl=ja&gl=US


15秒の短い動画を編集して投稿する音楽動画コミュニティです。中国発のアプリで、2016年にサービスが開始されてから、日本でも10代を中心に爆発的な盛り上がりを見せています。


大きな特徴は、投稿された動画を次々に視聴できる点です。つい1日に何回も起動してしまうというユーザーも多く、1日の平均起動回数が43.4回という驚くべきデータも出ています。動画の編集がアプリ内で簡単にできるので、誰でもクリエイター気分を味わえる点も人気の理由です。


広告展開も積極的で、お笑い芸人などの芸能人のアカウントも増えています。テレビで取り上げられることも増えてきており、最近では若年層以外のユーザーも増加傾向です。


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4. スナップチャット



 


画像引用:https://www.snapchat.com/ja-JP


登録した個人やグループに向けて画像などを投稿するSNSアプリです。


Snapchatの特徴は、投稿を10秒で消すことが出来ることです。


投稿者は1~10秒の任意の秒数、または無制限を選択し投稿します。相手が閲覧し始めてから選んだ秒数後にその投稿は自動削除、または無制限に設定した場合は、スレッドを閉じると投稿が自動削除されます。


リプレイもスクリーンショットも、行うと投稿者に通知される仕組みになっていて、この限られたときしか見ることが出来ないという機能で支持を集めています。


またレンズという顔認識機能がとても秀逸なカメラフィルターが複数搭載されているのも人気の理由のひとつです。


5. Pinterest



 


 


画像引用:https://www.pinterest.jp/


Pinterestとは、Pinterest, Inc.が運営する「好みの画像・動画を集めて保存する」ことに特化した写真共有サービスです。


気に入ったものを「ピン」と呼ばれるブックマークで集めていきます。ピンの形式は、画像/動画/商品となっており、Pinterestやほかのウェブサイトなどから自分のアカウントに保存して集めていくことができます。また、気になるキーワードを検索して他のユーザーがピンをしたアイデアを見ることも出来ます。


公式アカウントの紹介には「ピンとくるおしゃれなインテリアや毎日のレシピなど、暮らしのヒントがさくさく見つかる画像探索アプリ」とあり、集めることだけでなく検索することにも力を入れている様子が窺えます。


6. Lemon8



画像引用:https://www.lemon8-app.com/f


Lemon8は興味関心の発見コミュニティをコンセプトとしたSNSアプリです。人気のコスメ&ファッションなどの情報を集めるのに特化しているため、化粧品や美容サロンなどの投稿が多めです。


Lemon8のユーザー数は100万人を突破しており、利用者層は20〜30代の女性が中心です。


簡単にハッシュタグを複数個活用でき、露出を効率的に増やせます。また投稿をジャンル別に表示できるため、目的の情報を獲得できます。


本文にリンクを貼れるので、自分の他サイトやSNSを拡散しやすいという使い勝手の良さも人気の理由です。


7. BeReal



画像引用:https://play.google.com/store/apps/dev?id=8672611700495170178


BeReal(ビーリアル)は2020年にフランスでリリースされ、2022年に入りダウンロード数が一気に増加している新しいSNSアプリです。


従来の「映える」SNSアプリが普及している中、ほかのSNSとBe Realの違いは、アプリの名前の通り「リアルを見せる」点です。1日1回、異なる時間に2分以内に写真を撮ってアップするよう呼び掛けられ、フィルターも使えないため、リアルな自分を友人に見せることになり、結果として絆や距離が縮まっていきます。


GooglePlayストアでは1,000万DLを突破。今後更なる成長が見られるかもしれません。


8. NauNau



 


画像引用:https://naunau-app.com/


友だちや家族が今どこにいるのかが地図に表示される「位置情報共有」アプリです。友達の充電・歩数・移動スピードなどをリアルタイムで確認することが出来ます。


メッセージのやりとりをしなくても待ち合わせがスムーズにできる利便性や、親しい友人と常に繋がっていられる点が受け、女子高生を中心に流行しています。


チャットでスタンプやメッセージを送ることも出来ます。


9. 17Live



 


画像引用:https://17media.jp/


17LIVE(イチナナライブ)と呼ばれる、ライブ配信を行えるアプリです。


世界9ヶ国に展開し、ユーザー数は全世界で5,000万人を突破しました。約7,000名以上の配信者は17LIVER(イチナナライバー)と呼ばれ、アジア圏で活躍する俳優や歌手、タレント、モデルなども活躍しています。視聴者はコメントのやりとりができるほか、有料のギフトアイテムを贈って配信者を支援することができます。


オーディションなどのイベントも行っており、実際にインターネットTV局「AbemaTV」のドラマに出演が決まった配信者も登場しています。


10. GRAVITY



 


画像引用:https://gravity.place/


HiClub株式会社によって提供されている共感をテーマにしたSNSアプリです。


社会的立場や外見などで話す相手を選ぶのではなく、価値観や趣味が近い相手とリラックスして話をすることを重視しています。


ユング心理学に基づいた、6問の性格診断テストで性格タイプを明らかにした後、話が合うユーザーをビッグデータ分析でオススメするため、今までにない内面的な繫がりが期待できます。


性別・年齢・出身・職業にこだわりなく純粋に会話を楽しみたい人、リアルな世界での付き合いに疲れて知らない人と繋がりたい人にオススメのアプリです。


11. Yay!



 


画像引用:https://yay.space/


nanameue, Inc.によって提供されているSNSコミュニティアプリです。グループ通話・同じ趣味のユーザー同士で集えるサークル機能・1対1でつながれるチャット、個人通話機能など様々な機能を有しており、Z世代を中心に流行しています。


年齢確認を実施、24時間体制で投稿のパトロールを行うなど、安全面への配慮も行っています。


現在、登録ユーザー数が550万人を突破。今後の成長が注目されています。


12. MONIE



 


画像引用:https://play.google.com/store/apps/details?id=com.chatspace.secret&hl=ja&gl=US&pli=1


MONIE (モニー) は、完全無料でチャットや通話を楽しめるマッチングサービスのアプリです。


Chat Spaceによって提供されています。


メールアドレスやSNSへの連携が不要の簡単登録で、なおかつ、匿名でアプリの利用を始めることが出来る、気軽さが特徴です。


誰かと電話で話したい人や新しい友達と出会いたい人、気軽に話せる友達が欲しい人にオススメです。


3.まとめ


画像の加工や動画の作成などが若者の“新しい遊び”になっている現在、そういった機能の使いやすさ、そしてそれらを発信する場としての心地よさなどが、SNSの成長要因となっていることがわかります。


10代20代の若者はデジタルネイティブで、生まれたときからインターネットのある暮らしをしているため、次々に生まれるSNSを感覚的に使いこなしています。彼らにとってSNSは用途によって使い分けるツールであり、複数のサービスを使いこなすのが当然なのでしょう。


デバイスやその使われ方がどんどん変化していくなかで、新しいSNSも増えていくでしょう。そのなかで新たにユーザーの間で定着するものはあるのか、これからも目が離せません。


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