国内グルーポン系サイト46社乱立!売上MAX1,600万円、市場規模は既に7.5億円以上!

2010/08/30


Amazon・Googleの2倍以上。歴代ネット企業最速で時価総額1,000億円を超えたグルーポン


グルーポン


2008年11月に創業したGrouponは、2010年には推定300億円(/年)以上の売上にまで成長し、さらに、Amazon・Googleの2倍の速度で、時価総額1,000億円の価値を叩き出しました。




▼歴代ネット企業が、時価総額1,000億円に届くまでに要した期間


 


グルーポン1,000億円

(引用:日経新聞に掲載のFobesの記事より

 


日本では、米Grouponの成功を追いかけるように、毎月新たなグルーポン系サービスが立ちあがっています。


本エントリーでは、



  • 「これからグルーポン系サービスを立ち上げようと思っている方」

  • 「web業界のトレンドとして、フラッシュマーケティングの動向を追いたい方」


のために、



  • 1. グルーポン系サイトの収益構造のおさらい

  • 2. グルーポン系サービスの一覧

  • 3. 参入が早かった20社の売上比較

  • 4. 売上No.1のpikuの伸び率


といった内容をまとめました。


1. グルーポン系サイトの収益構造のおさらい


基本は、(販売額)×(販売手数料50%)×(取引成功件数)


グルーポン系サービスは、総じてこのように同じ収益構造だと思われます。


▼(例)レストランAで、1万円分の食事が出来るクーポンを5,000円で販売し、100枚の取引が成立した場合。


収益モデル


但し、そのサイトの力がどれだけ強いかにより、販売手数料は上下します。


(感覚値で言うと、30%~60%くらいだと思います。)


 


国内グルーポン系サービス一覧


乱立46サイト!


日本でサービス提供しているグルーポン系サービスをまとめました。


▼国内グルーポン系サイト、46サービスの一覧


46サイトリスト


【資料ダウンロードURL】(期限:無期限)


こちらより、上記資料の元データのダウンロードが出来ます。⇒ 【こちら】



【注意点】


※ 原則、東京地域(なごポンについては名古屋のみ)をまとめています。


※ 「グルーポン系サイト」と言われるサイトは、他にも『ギリギリ!マーケット』『toku・pin(トクピン)』『Buyなう』『NEUTRAL』『group割』『もしフェス』がありますが、弊社の考えるグルーポン系サイトの定義(リアル店舗のクーポン販売)とは違ったので、リストから抜いています。


※ 推定売上の集計は、参入が早かった20サイトのみを行っています。


※ 売上の集計期間は、7月29日~8月28日の1ヶ月間です。


※ 推定売上は、販売手数料が全て50%と仮定した場合のものです。


 


【トピック】8月には18サイトが公開!


ピク メディア(株)が、4月20日に日本初のグルーポンサイト「PIKU」を公開して以来、新規参入は毎月増え、8月には18サイトも公開されました。


▼月別の新規参入者数


月別の新規参入社数


 


【トピック】カテゴリー特化型グルーポンサイトが増える!?


オールジャンル・オールターゲットのサイトは、既に30サイト以上もあり、さらに店舗の獲得合戦も熾烈を極めていると言われています。


そんな中、今では以下のようなカテゴリー特化型のサイトが増えていくと思われます。


▼カテゴリー特化型サイトの紹介


カテゴリー特化型サイト


 


3. 参入が早かった20社の売上比較


売上No.1は『PIKU』で月1,662万円!20社の平均売上は月358万円!


こちらは、先程の表を売上順に並べたものです。



▼売上順、グルーポン系サイト


売上順


1位(piku)2位(トクー!ポン)が月商1,000万円を超えています。


500万円差で3位(Q pod)が月商970万円、そしてさらに400万円差で4位(KAUPON)が月商590万円となっています。



5位はリクルートの(ポンパレード)です。


また、20社の月間売上を合計し、12ヶ月を掛けると、


約64,500,000円 × 12ヶ月 = 約7億7,400万円


と、既に推定市場規模が7億5,000万円以上になっている事が分かります。


(各サイトの東京以外の地域・21位以下のサイトの売上が足されるので、実際の市場規模はもっと大きくなるのではと思います。)


という事で、


国内グルーポン系サイト46社乱立!売上MAX1,600万円、市場規模は既に7.5億円以上!


になります。


この記事を書いた人:ソーシャルメディアラボ編集部

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