事例で学ぶ! 大手メーカー(製造業)のTwitter活用法

2019/05/24

大手メーカーTW


メーカー企業は、自社商品を販売するために様々な宣伝方法を用いています。ひと昔前はテレビCMや新聞の折り込みチラシが主流でしたが、ITテクノロジーの目覚ましい発展しつつある現代では、自社ホームページやSNSでの宣伝が目立つようになりました。


その中で、つぶやき機能で人気のSNS、Twitterを媒体として宣伝しているメーカー企業をピックアップしました。


    ■目次


  1. アサヒビール ASAHIBEER

  2. ユニクロ

  3. SHISEIDO 資生堂

  4. まとめ


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1. アサヒビール ASAHIBEER


読みやすい文章と惹きつけられる画像、さらには「大人の遊び心」も


アサヒビール

アサヒビール ASAHIBEER https://twitter.com/asahibeer_jp


新商品のPRなど、Twitterのリアルタイム性を生かした効果的なツイートを行っています。また「ビール」のみならず、ビールにあう「料理」の紹介も。


アサヒビールの投稿


画像の見せ方にも工夫が感じられます。たとえば、上図はコミック調になっています。一枚絵の繰り返しではなく、画像の編集にも工夫を凝らすことで、バリエーション豊富な宣伝になります。


スクリーンショット 2016-05-08 11.26.37


全体的に、シンプルで読みやすい文章とインパクトのある画像により、消費者の関心を引き寄せられる投稿内容になっています。


ポイント


成人以上が対象となるビールといった分野で、単に「清涼感」を押し出すだけでなく、「大人の遊び心」が見え隠れするどこか親しみやすい投稿に仕上がっているのが特徴的です。


2 ユニクロ


「消費者目線」を追求し、日々チェックしたくなる投稿を


ユニクロ

ユニクロ https://twitter.com/UNIQLO_JP


日本を代表するファストファッション大手ユニクロですが、2009年にTwitterを開始。実店舗以外にオンラインショップを有する同社は、SNSの宣伝にも力を注いできています。


ユニクロの投稿


有名インスタグラマーや街で働く人など、自社製品の着用者から「生の声」を聴くコンテンツが目立ちます。Twitterのプライベートスペースに、生活者目線の意見が詰まったツイートが響きます。


ユニクロの投稿2


また、コラボでたびたび注目を集める「UT」の最新情報や関連特集などもばっちり宣伝。日々チェックしたくなるような工夫が伺えます。


ポイント


日々の生活に欠かすことのできない衣類は、老若男女問わずチェックしたくなる分野。幅広い世代に愛されている同アカウントのように、各ターゲット層に「着てみたい!」「実際に見てみたい!」と思わせる宣伝方法を目指しましょう。


3. SHISEIDO 資生堂


数多く展開する自社製品アカウントの、まとめ役に


資生堂


SHISEIDO 資生堂 https://twitter.com/SHISEIDO_corp


大手化粧品メーカーとして有名な資生堂は、月に100以上もの投稿をTwitterにアップしています。リツイートによる宣伝が多いのも、特徴的です。


資生堂の投稿

左が女性向け、右が男性向け製品の投稿


実は、女性だけでなく男性に向けた投稿もあり、ターゲットの性別によって投稿内容も大きく変わります。女性向け投稿には、パステルカラーが多く含まれる画像で、柔らかい印象を。一方、男性向け投稿には、フォントが力強かったり、黒が基調になっている画像を使用するなど。こうすることで、スクロールした際、一目でターゲットがどちらか分かります。


同社では製品ごとにTwitterアカウントがあり、資生堂アカウントがリツートをしています。インテグレートやunoなど個々の詳細が知りたくなったら、リンクから商品のアカウントへ飛ぶことができます。資生堂アカウントは、同社の製品を総合的に集約した情報源になっています。


ポイント


化粧品メーカーにとって、消耗品である化粧品にどれほど多くのリピーターを作れるかが鍵となります。PR施策では、同アカウントのように商品のラインナップや、人気度がうかがえる投稿を手掛けていきましょう。


4. まとめ


Twitterは気軽にフォローできるのと、流し読み感覚で閲覧できるため、あっという間に最新の情報で上書きされていってしまいます。


フォロー数が多い企業では、当然のことながら毎日のように最新の情報を発信していることと、1つ1つの記事にインパクトと訴求感を与える記事になるよう作り込まれています。

メーカーにおける商品開発とは、新しい商品を常に生み出すと共に新たな情報発信の方法も常に考えられているのです。