ソーシャルメディアの時代に自社の色を出さない企業は無視される
2016/09/29

- ■目次
- 「コンテンツマーケティング」が国内で定着した一方で生じた「歪み」
- 自社の考えが反映されているコンテンツ事例
- ソーシャル時代に求められること
- まとめ
「コンテンツマーケティング」が国内で定着した一方で生じた「歪み」
2016年現在、商品やサービスの認知拡大、購入への導線設計強化のために、企業がコンテンツマーケティングとしてSNSの活用やオウンドメディアなどの自社媒体を立ち上げ、運用することが一般的になりました。 しかし多くの企業は、ユーザーにとって「有益な情報」を提供しようとするあまり、そのジャンルにおける”How To”や”検索ニーズ”ばかりに目を向けたものなど、画一的なコンテンツを制作・配信するようになっています。 その結果、ユーザーはどこかで見たような”色のないコンテンツ”を受け取り、コンテンツの提供元である企業の商品やサービスについて信頼・認知を得る前に自身の瞬間的な欲求を満たし、そこから離脱するという状況が生まれています。 参考資料: Why Content Marketing Fails (なぜコンテンツマーケティングは失敗するのか / 参照元:MOZ社) そこで今、企業のコンテンツマーケティングを成功させるための重要な要素として、「ブランドのストーリー」や「企業の思想・考え」とともにコンテンツを発信することが注目され始めているのです。 では実際にはどういった形で企業が情報発信しているのでしょうか?自社の考えが反映されているコンテンツ事例
・GAP傘下のOLD NAVYのTwitter運用事例
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— Old Navy Official (@OldNavy) 2016年4月29日
そしてその反論や発言に込められたスタンスに共感を覚えた多くの異人種家族が「#LoveWins」というハッシュタグとともに自身の家族の写真をSNSにアップロードし始めたのです。 その結果、今回の事案と同ブランドのスタンスやストーリーが様々なメディアに取り上げられることになり、同社に対する共感とともに世界中に拡散されるに至りました。 自社の考えを反映したメッセージ性の高いコンテンツは賛否を生みます。その批判的な声にも屈せず一貫したメッセージを伝え続ける企業は、共感され信頼されます。
・P&Gの子会社P&Gマックスファクターの商品「SK-II」の動画事例
・パタゴニアのFacebook運用事例

ソーシャル時代に求められること
企業の色が反映され、共感を生むコンテンツ発信
よく言及されていることですが、現在は流通する情報量が爆発的に伸びているにも関わらず、人の消費する情報量はそこまで増えていません。つまり、世の中に情報があふれかえり、ユーザーに情報を届けることさえも非常に難しい状況なのです。 そのような状況でユーザーに「気づいてもらい」「受け取ってもらう」ためには、どこでもありそうな”色の無いコンテンツ”ではなく、ユーザーの心に引っかかる”企業の色を反映したコンテンツ”です。また、考え方や趣味嗜好が多様化した現代において、単純なマスを狙うようなメッセージを訴求してもユーザーには響かなくなり、そのクラスタやジャンルに存在する人たちの「共感」を得る必要が出てきました。 消費しきれない情報量の多さや考え方や趣味嗜好の多様化 により、ユーザーが自分事化しやすいように企業・ブランドのストーリーと共に強いメッセージを届けることが重要になってきたのです。最終的には一貫したメッセージを伝えた企業が信頼される
OLD NAVYの事例のように、メッセージ性が強いコンテンツのなかには賛否が分かれるものもあります。 しかし炎上を恐れて万人向けを意識すればするほど、どこにでもあるようなコンテンツになってしまいます。また先ほど述べたとおり万人向けのコンテンツは、結局は誰にも刺さらず、共感を生まないのです。事例からも読み取れる通り、一時は炎上したとしても一貫したメッセージを伝えている企業は最終的に信頼されるのです。 そして、企業がストーリーを届ける上で、マーケティング担当者がその場限りの対応で発信するだけではどこかでほころびが出ます。そのため担当者が企業の理念や考えを自分の言葉で発信できるようになることはもちろん、社内の従業員が一人ひとり語れる状況まで浸透して初めて、そのメッセージに信頼性が生まれるのです。まとめ
コンテンツマーケティングを実施する上で様々なテクニックが存在します。しかし、それらはユーザーにとって一時的な欲求解消にしかならず、企業やブランドへの信頼には繋がりません。 そうした中でコンテンツマーケティングを成功させるには、表現方法(how to say)よりも“何を伝えるか(what to say)”の方が重要になってくるだけではなく、社員一人ひとりがその企業・ブランドの理念を語れるようになる必要があります。 自社で運用しているメディアのコンテンツが、どのように発信されているのかについて今一度振り返ってみてはいかがでしょうか?合わせて読みたい記事
