新時代のプロモーションツール! TikTok完全解説
2019/03/05

- ■目次
- 動画共有コミュニティ「TikTok」とは?
- 簡単に動画を作成できる!TikTokの使い方
- TikTokの広告とは?3種類の広告メニューを解説
- TikTokを活用した企業キャンペーン・プロモーション事例
- まとめ
1.動画共有コミュニティ「TikTok」とは?

TikTokのユーザー数、ダウンロード数は?
2018年、TikTokはiOS版アプリのダウンロード数4,580万回を記録し世界1位となりました。世界全体での累計ダウンロード数は8億と言われています。日本国内に焦点を当てると、MAU(月間アクティブユーザー)は950万人、ユーザーエンゲージメント(いいねやコメント、シェアの割合)は91%、動画の投稿率は66%と、他のSNSと比較してアクティブユーザーが多いです。 また、若者に人気のアプリとはいえ、テレビCMにより利用者層に変化が表れています。2018年9月時点では、10代は減少傾向にあるものの、40代男性の関心は高い状態が続いています。 前述の数字や利用者層も相まって、TikTokの特徴を活かした独自のプロモーションに企業が熱い視線を注いでいます。従来のCMを流すだけではなく、ユーザーに素材を提供し投稿してもらうことで、拡散する仕組みを作っているため広告効果が高いと注目を浴びています。 参考記事: 「TikTok」が世界一に App Storeダウンロード数(2018.Q1) – チャイナパス : ChinaPASS Tik-Tok、全米で月間ダウンロード数No.1アプリに。人気動画は日本とはちがったタイプ? | 女子SPA! 「TikTok」、クリエイター育成プログラムを開始–2018年のMAUは950万人 – CNET Japan TikTok、40代男性のユーザー増で10代の割合減少…“フェイスブック化”する可能性も? | ビジネスジャーナル2.簡単に動画を作成できる!TikTokの使い方
簡単に動画を作れるのはTikTokの強みです。動画の作成に必要な機能は全てアプリ内にあるので、別のアプリを使う必要はありません。もちろん、楽曲を準備したり、動画の編集ソフトを用意したりといった準備も不要です。では簡単に動画を作ってみましょう。TikTokで動画を作成する方法
テレビCMでもお馴染み、流行りの曲を使ったリップシンクや振り付け動画を作ります。 手順1:まずダウンロードしたTikTokのアイコンを起動すると、こちらのトップ画面が表示されます。 動画を作成するためには、最下部の真ん中にある「+(プラス)」マークをタップします。







3.TikTokの広告とは?3種類の広告メニューを解説
このように簡単に投稿できる手軽さ、ユーザーとのエンゲージメント率の高さなどから、TikTokを広告ビジネスへ活用する動きも闊達です。では、どのような広告を出稿することができるのでしょうか。3種類の広告メニューを解説します。アプリ起動画面広告

インフィード広告

チャレンジ

4.TikTokを活用した企業キャンペーン・プロモーション事例
これまでTikTokを活用したキャンペーンやプロモーション行った企業の事例3つをご紹介します。事例1:ポッキー(江崎グリコ株式会社)

https://twitter.com/PockyJPN/status/1061498757965987841
毎年恒例の11月11日「ポッキー&プリッツの日」。2018年は「ポッキー何本分話そうかな」をプロモーションメッセージとし、TikTokとタイアップをして5日間のキャンペーンを行いました。 リズミカルな体操のオリジナル楽曲にあわせて、手と表情だけで簡単に踊れるポッキー体操を撮影した動画は、期間中だけでも2万3600本以上投稿されました。また、「#ポッキー何本分体操」とタグ付けされた動画の累計再生回数は2,730万回を超え、大きな反響を呼びました。事例2:エバーカラー(株式会社アイセイ)

事例3:プレカトゥスの天秤(株式会社フジゲームス)

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000049.000032032.html
スマホゲームプレカトゥスの天秤』をプロモートするにあたり、「#地上波にでたい」のハッシュタグを合言葉にTikTokとコラボキャンペーンを開催しました。ハッシュタグにあるとおり、動画投稿者の中でテレビ番組プロデューサーに選ばれれば「フジテレビ地上波番組に出演」できるという特典がついたこのキャンペーン。公式サイトではオリジナル楽曲に合わせたダンスのお手本も公開されました。タグ付けされた動画の累計再生回数は4,660万回に上ります。5.まとめ
TikTokはモバイルに特化したプラットフォームであり、初心者でも簡単に撮影して投稿できるハードルの低さが短期間で若者に受け入れられた要因と推察されます。今後は企業とのタイアップも増えたり、広告メニュー賀充実していったり、企業が活用できる幅も広がっていくかもしれません。特に若年層をターゲットとした商品・サービスを展開している企業にとっては、視野にいれるべきひとつの選択肢となるでしょう。合わせて読みたい記事

