新時代のプロモーションツール! TikTok完全解説

2019/03/05


動画投稿サービスといえばYouTubeが広く知られていますが、最近はTikTokが急速に普及していることをご存知でしょうか。10~20代の世代が使うものだと思いがちですが、手軽に投稿して隙間時間に楽しめるツールとして壮年期の方々へも広がりを見せています。ユーザー層の拡大により、効果的な広告媒体として企業からの注目も高まる話題のSNSを徹底解説します!


    ■目次


  1. 動画共有コミュニティ「TikTok」とは?

  2. 簡単に動画を作成できる!TikTokの使い方

  3. TikTokの広告とは?3種類の広告メニューを解説

  4. TikTokを活用した企業キャンペーン・プロモーション事例

  5. まとめ


1.動画共有コミュニティ「TikTok」とは?



「TikTok(ティックトック)」とは、最大15秒の自撮り動画を公開・閲覧できる動画共有コミュニティアプリです。中国のベンチャー企業ByteDance株式会社が運営しています。その手軽さから、2018年に10~20代の間でブレークし、爆発的な人気を誇っています。


では、なぜここまで人気を集めたのでしょうか。


まずは、動画と一緒に流す音楽が用意されていることです。アプリ内で多くの楽曲が提供されており、ユーザーは好きな曲を選び、動画を簡単に作成できます。


もう1つの手軽さは、公開できる動画の尺が最大15秒と極めて短いことです。同じ動画共有コミュニティであるYouTubeは5~10分の動画が多いですが、こういった動画を作成するためには、トーク力や動画編集など、ある程度のスキルや時間、道具が必要です。


一方でTikTokは、スマートフォン1台で、10分の休み時間中にささっと撮って、すぐに投稿可能。もちろん、どれも短い動画なので移動時間などのちょっとした時間に見ることができます。そして、エンゲージメント率が高いので、目立ちたい、見てほしいという承認欲求を存分に満たしてくれます。つまり、初心者でも簡単に撮影して投稿できるハードルの低さが人気の秘訣といえます。


TikTokのユーザー数、ダウンロード数は?


2018年、TikTokはiOS版アプリのダウンロード数4,580万回を記録し世界1位となりました。世界全体での累計ダウンロード数は8億と言われています。日本国内に焦点を当てると、MAU(月間アクティブユーザー)は950万人、ユーザーエンゲージメント(いいねやコメント、シェアの割合)は91%、動画の投稿率は66%と、他のSNSと比較してアクティブユーザーが多いです。


また、若者に人気のアプリとはいえ、テレビCMにより利用者層に変化が表れています。2018年9月時点では、10代は減少傾向にあるものの、40代男性の関心は高い状態が続いています。


前述の数字や利用者層も相まって、TikTokの特徴を活かした独自のプロモーションに企業が熱い視線を注いでいます。従来のCMを流すだけではなく、ユーザーに素材を提供し投稿してもらうことで、拡散する仕組みを作っているため広告効果が高いと注目を浴びています。


参考記事:

「TikTok」が世界一に App Storeダウンロード数(2018.Q1) – チャイナパス : ChinaPASS

Tik-Tok、全米で月間ダウンロード数No.1アプリに。人気動画は日本とはちがったタイプ? | 女子SPA!

「TikTok」、クリエイター育成プログラムを開始–2018年のMAUは950万人 – CNET Japan

TikTok、40代男性のユーザー増で10代の割合減少…“フェイスブック化”する可能性も? | ビジネスジャーナル


2.簡単に動画を作成できる!TikTokの使い方


簡単に動画を作れるのはTikTokの強みです。動画の作成に必要な機能は全てアプリ内にあるので、別のアプリを使う必要はありません。もちろん、楽曲を準備したり、動画の編集ソフトを用意したりといった準備も不要です。では簡単に動画を作ってみましょう。


TikTokで動画を作成する方法


テレビCMでもお馴染み、流行りの曲を使ったリップシンクや振り付け動画を作ります。


手順1:まずダウンロードしたTikTokのアイコンを起動すると、こちらのトップ画面が表示されます。

動画を作成するためには、最下部の真ん中にある「+(プラス)」マークをタップします。



手順2:撮影画面が表示されます。

リップシンクを撮りたいので、まずは楽曲選びからです。画面上にある「楽曲を選ぶ」をタップします。



手順3:おすすめ、ホット、人気急上昇と、いまTikTokで熱い曲が一目瞭然です。

お気に入りの曲を探してもOKです。楽しく撮影できる楽曲を選択します。



手順4:曲を選ぶと先ほどの画面に戻るので、最下部中央の赤まるボタンを押して録画開始です。

上部のタイムバーで、15秒中どれくらい撮っているか確認しながら撮影できます。


カメラのイン・アウトや撮影スピードの切り替え、フィルターや美白の設定、タイマー設定やスタンプなど、全て1つの画面上でカスタマイズできます。



手順5:動画が取れたら、再度最下部中央の赤まるボタンを押して撮影を止めます。

続けて、右隣にあるチェックマークをタップします。



手順6:撮った動画をプレビューして、問題なければ、「次へ」をタップします。

楽曲をカットしたり特殊効果を入れたりと画像の編集ができたら、いよいよ最後のステップです。



手順7:画面下の赤い「投稿」ボタンを押します。これでTikTokに投稿されました。



3.TikTokの広告とは?3種類の広告メニューを解説


このように簡単に投稿できる手軽さ、ユーザーとのエンゲージメント率の高さなどから、TikTokを広告ビジネスへ活用する動きも闊達です。では、どのような広告を出稿することができるのでしょうか。3種類の広告メニューを解説します。


アプリ起動画面広告



アプリを起動したときに、画面全体に静止画またはGIFにて3~5秒間表示されます。アプリ内ページや外部サイトへも遷移できます。ただし、1日1社限定の出稿のため、広告コストが高く、枠も限られています。


インフィード広告



利用者のほぼ全員が視聴するメインの「おすすめ投稿」をスクロールしている途中に表示されます。5~15秒ほど全画面の動画が配信される広告メニューです。また、通常の投稿と同様に「いいね」や「シェア」などユーザーの反応がつくため、興味を引くコンテンツができれば効果的な広告となります。「ダウンロード」や「詳細を見る」等のCTA設定が可能です。


チャレンジ



アプリ上部にバナーが掲載され、さらに、アプリ内にコンテンツページを設置できます。


指定されたハッシュタグで動画投稿を促すメニューになっています。ユーザーが楽しみながら参加できるコンテンツとして受け入れられやすいことが特徴です。


4.TikTokを活用した企業キャンペーン・プロモーション事例


これまでTikTokを活用したキャンペーンやプロモーション行った企業の事例3つをご紹介します。


事例1:ポッキー(江崎グリコ株式会社)



https://twitter.com/PockyJPN/status/1061498757965987841


毎年恒例の11月11日「ポッキー&プリッツの日」。2018年は「ポッキー何本分話そうかな」をプロモーションメッセージとし、TikTokとタイアップをして5日間のキャンペーンを行いました。


リズミカルな体操のオリジナル楽曲にあわせて、手と表情だけで簡単に踊れるポッキー体操を撮影した動画は、期間中だけでも2万3600本以上投稿されました。また、「#ポッキー何本分体操」とタグ付けされた動画の累計再生回数は2,730万回を超え、大きな反響を呼びました。


事例2:エバーカラー(株式会社アイセイ)



https://evercolor.jp/cam/


 


カラーコンタクトブランドのエバーカラーは、テレビCMを記念して各SNSを利用したプレゼントキャンペーンを実施しました。CMに使われているオリジナル楽曲で「笑顔の瞬間」の動画をTikTokへ投稿することで、抽選で豪華賞品が当たるというものです。「#あたらしい瞳エバーカラー」や「#エバーカラー」とタグ付けされた動画の累計再生回数は500万回に迫る勢いでした。


事例3:プレカトゥスの天秤(株式会社フジゲームス)



https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000049.000032032.html


スマホゲームプレカトゥスの天秤』をプロモートするにあたり、「#地上波にでたい」のハッシュタグを合言葉にTikTokとコラボキャンペーンを開催しました。ハッシュタグにあるとおり、動画投稿者の中でテレビ番組プロデューサーに選ばれれば「フジテレビ地上波番組に出演」できるという特典がついたこのキャンペーン。公式サイトではオリジナル楽曲に合わせたダンスのお手本も公開されました。タグ付けされた動画の累計再生回数は4,660万回に上ります。


5.まとめ


TikTokはモバイルに特化したプラットフォームであり、初心者でも簡単に撮影して投稿できるハードルの低さが短期間で若者に受け入れられた要因と推察されます。今後は企業とのタイアップも増えたり、広告メニュー賀充実していったり、企業が活用できる幅も広がっていくかもしれません。特に若年層をターゲットとした商品・サービスを展開している企業にとっては、視野にいれるべきひとつの選択肢となるでしょう。


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