3月の主要SNSニュースまとめ！Instagramのアプリ上から商品を直接購入できるように？
2019/04/08
Instagramのアプリ上から商品を直接購入できるように？YouTubeストーリーにAR機能をアップデート？
3月もマーケターが見逃せないSNSニュースが盛りだくさんです！
- ■目次
- YouTube
- 全般
１．Twitter
新機能「Twitterカメラ」を提供開始。写真や動画ツイートがより簡単に
3月13日、Twitter社は公式スマートフォンアプリに、新たなカメラ機能「Twitterカメラ」を実装しました。
タイムラインから、1回のスワイプと数回のタップで写真を投稿できる仕様で、すべてのモバイルユーザーが利用できるようなりました。
今回のアップデートによって画像や動画をツイートするまでの工程が減ります。今までよりも投稿までの手間が軽減されるので、気軽に発信できるようになります。
またモバイル上での表示のされ方も通常の投稿とは異なる仕様になっています。具体的には、撮影物が大きく表示されテキストは下部に表示されます。テキストの表示枠の色を6色から選ぶことができるので、目を引く、没入感のある表示になります。返信の仕様もチャット形式になるのでユーザー同士の会話が促進されると考えられます。
Twitter上で撮影した写真を気軽にアップできるようになるので、企業が活用する場合にはセミナーなどのイベント開催時にイベント開始の告知するなどその場の雰囲気を伝えたり、Twitter内でイベントを盛り上げる施策として活用できそうです。
参考：
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1903/14/news071.html
興味・関心のある会話を購読する事ができる機能を開発中。
3月15日、リーク情報の提供者として有名なJane Manchun Wong氏が、Twitterが会話を購読できるようにする機能の開発に取り組んでいる内容のツイートをしました。
Twitter社はこの機能は社内で開発中で、現時点では公的にテストしていないと述べています。
Twitter社はこれまでも「嫌なリプライの非表示」や「リプライ表示の仕様変更」など会話を促進するための機能開発を行っています。
今まで気になるツイートを追うためにはユーザーは「いいね」をするか、リプライで会話に加わるしか方法がありませんでした。今回の機能が導入されればその必要はなくなり、購読ボタンを押すだけで会話の通知が受け取れリアルタイムで状況を把握することができます。
企業としてはユーザーに購読してもらうためにコンテンツの工夫が必要になるでしょう。例えば、事前にイベント内容を告知して購読してもらうことができれば、ユーザーはツイートを追わずにイベント情報を受け取れるようになります。購読機能が追加されれば、エンゲージメントを測る1つの指標になります。そのため今後の動きに注目です。
参考：
https://japan.cnet.com/article/35134320/
Twitterから見えるユーザーの消費行動
Twitter JAPANは、Twitterにおける消費行動パターンについて、商品カテゴリごとのツイート内容の傾向や、商品を知ってから買うまでの期間などの調査結果を発表しました。
よくつぶやかれるものは、旬な話題・ニュースから地震速報、交通機関の遅延などのリアルタイムな情報で、他のSNSと比較した調査でも「リアルタイムな情報を知る場所」といった立ち位置にあるとしています。
Twitterのユーザーは「〜を買った」や「〜が面白かった」といった消費行動に関わる生の情報発信を活発に行う特徴があります。また多くのユーザーがそうした生の声を求めてTwitter上で検索しています。ユーザーは検索結果をみていいねやRT・保存を行い、次の行動を起こしていると考えられます。
Twitterはユーザーにとって商品情報を収集するためのツールとしても使われていることから、消費行動に影響を与えるメディアと言えます。口コミは購買に繋がる要素として重要であると言えるため、まずはTwitter上で自社商材の口コミを定性定量的に調査してみるのはいかがでしょうか。
参考：
https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1174751.html
２．Facebook
プライバシーを重視した少人数型のコミュニティーへ変換する方針を発表
米国時間3月6日、米Facebookのマーク・ザッカーバーグCEOが、今後のFacebookはプライバシー重視のプラットフォームにフォーカスすると説明しました。
具体的なロードマップは示していませんが、2019年から多方面の専門家やパートナー企業、政府などと話し合いながら暗号化された新しいプライバシー重視のプラットフォームを構築していくとしています。
Facebookは以前ミッションを変更し、より親密な人との関わりを重要視すると発表していましたが、今回の発表によって、その流れが加速すると考えられます。ユーザーのプライベートなやり取りが増えるということは、企業の情報がさらにユーザーに届きにくくなることを指します。
そうなると、今後のFacebook運用の方針が大きく変わる可能性があります。オーガニック投稿のユーザーへのリーチが減少する可能性が高く、広告の出稿先の一つとしての使われ方が続くのではないでしょうか。そのうえで、インサイトで見れる数値の変化及び、今後行われる仕様やアルゴリズムの動向に注意する必要があります。
参考：
https://www.asahi.com/articles/ASM3733L0M37UHBI00L.html
Messengerでスレッド型の返信機能が追加
Facebookのメッセージングアプリ「Messenger」に、特定のメッセージへ返信できる機能が追加されました。
メッセージを長押しして「返信」を選択すると、返信メッセージの上に元のメッセージが引用された状態になります。
そもそも「Messenger」は個人間及び特定のグループ間でやりとりを行うアプリです。先日の発表で同社はミッションを変更し、ユーザーが友だちとプライベートなやりとりを活発にできるプラットフォームに変えていくと宣言していました。この機能追加もそれを受けて、コミュニケーションの活性化を図った施策なのかもしれません。
これまでデザインの刷新や送信取り消し機能を追加していたり、InstagramのDMやWhatsAppとの相互メッセージが送れる機能を計画していることから、フィードよりメッセージ機能でのコミュニケーションが加速していくと考えられます。
参考：
https://japan.cnet.com/article/35134546/
住宅広告などの差別的ターゲティングを禁止へ
米国時間3月19日、 Facebookは住宅、求人、信用取引に関する広告を出稿している企業に対し、今後「年齢」「性別」「郵便番号」に基づくターゲティングを、またターゲティングする際のオプション機能を使えなくしていくようです。
Facebookは、広告のターゲティング設定がユーザーを差別するものだとして、人権団体から訴訟を起こされていました。今回の措置の対象は、同社が展開するFacebookのみならず、InstagramやMessengerでも適用されます。
日本においても「住宅、雇用、信用の広告を掲載する場合」の注意事項が説明されています。国内ではすぐ広告が出稿できなくなる訳ではないですが、特定のターゲット設定が限られる、もしくは設定できなくなるケースが今後考えられます。
特に今回対象に挙げられている「不動産」「金融」「人材」の業界に関連する広告を出稿している企業においては注意が必要です。
参考：
https://japan.cnet.com/article/35134473/
広告の関連度スコアを3つに細分化し、より実用的な指標に変更へ
3月13日、Facebookは従来の関連度スコアを廃止し、新たに3つに細分化した指標に置き換えることを発表しました。
今回のアップデートは今後数週間のうちに順次提供が開始され、従来の関連度スコアについては4月30日以降、段階的に廃止していく予定とのことです。
関連スコアとは、広告と実際にリーチしたオーディエンスとの関連性の高さを数値化したものです。この関連スコアが3つに細分化されることで広告パフォーマンスの検証がしやすくなります。
また、潜在リーチの計算方法が変更になります。これまではFacebookの月間アクティブ利用者総数から算出されていましたが、今回のアップデートで過去30日間にFacebookで広告が表示された人のみが対象になります。
Facebook広告を出稿している企業については数字の変動が起こる可能性が考えられます。ヘルプセンターでの確認を徹底するなどをおすすめします。
参考：
https://www.facebook.com/business/news/metrics-updates-to-offer-you-more-actionable-business-insights
https://anagrams.jp/blog/facebook-metrics-updates-for-relevance-score/
3．Instagram
米国以外で初。東京にプロダクトチームを設置
3月15日、フェイスブックジャパンがInstagramの責任者を務めるアダム・モッセーリ氏の来日にあわせ記者会見を実施しました。
具体的な設立時期については2019年夏ごろを見込んでおり、米国のプロダクトチームとも連携を取れるよう日本チームとの連携スタッフも用意するようです。
Instagramは日本を成長市場と捉えており、新しいトレンドが生まれやすい国と位置付けています。日本市場への理解を深め、日本の市場から得たアイディアを開発に活かしていくという方針を示しています。
日本のユーザーはストーリーズやハッシュタグ検索が他国よりも活発です。特にハッシュタグ検索においてはグローバル平均の3倍という結果も出ていることから、日本のユーザーがInstagramのサービス全体に大きな影響を与えていると言えます。
今後は開発に日本のユーザーの意向が反映されやすくなるため、国内企業にも個人にもより嬉しい機能を備えたプラットフォームになっていくかもしれません。今後に期待したいですね。
参考：
https://japan.cnet.com/article/35134277/
アプリ上から商品を直接購入できる機能をテスト。ベータ版を米国で提供
3月19日、Facebook傘下のInstagramが新機能をテストしていることを明らかにしました。
ユーザーがアプリを離れることなく商品を購入できる機能で、現在はクローズドのベータ版として米国にて提供しています。
この機能は「iPhone」と「Android」用のInstagramアプリで提供され、デスクトップ上では現時点では提供されないようです。
これまでのショッピング機能では、商品購入の際はブランドサイトへ遷移して買う必要がありました。今回の機能でその手間が省けることになります。そのため購入までの離脱率を減らせる可能性があります。
しかし、その場で購買行動するには商品の使用感や価格差、見た目など細かい情報をユーザーに伝える必要があり依然としてハードルは高いです。結局のところ、「気になるけどGoogle検索してみた」というユーザーはなくならないでしょう。
一方、相性の良さそうなのはライブ配信などで社員やインフルエンサーの方がその場で伝えてくれる場合です。使用感やディテールを感覚的にわかりやすく伝えることができれば、納得感を持ってユーザーは購買に進められるのではないでしょうか。
参考：
https://japan.cnet.com/article/35134458/
4．Youtube
YouTubeストーリーにAR機能をアップデート
米国時間3月8日、YouTubeを保有するGoogle社はアップデートを発表しました。
3DメッシュというAR機能により、人の顔の上にメガネやマスク、帽子などのアイテムをショートビデオクリップに追加できるようになります。
YouTubeストーリーは現在モバイルのみに対応している機能で、7日間限定で公開されるショートビデオです。これまでもフィルタやステッカー機能は使用できましたが、今回のアップデートでより立体的でリアルなフィルタを追加することができます。
例えばメガネのフィルタを設定すれば光の反射をシミュレーションして、顔に仮想的な影をつけられるなど、選択したアイテムと撮影者の顔が仮想現実の中で自動的にフィットします。
この機能追加でクリエイターも表現できる幅を広げられます。視聴者もクリエイターの違う一面見れるようになり、コミュニケーションの活性化に繋がるのではないでしょうか。
参考：
https://japan.cnet.com/article/35134010/
５．全般
インフルエンサーの紹介する商品についての調査
https://somewrite.com/news/190306research
サムライト社がインフルエンサーがSNSユーザーに与える影響について調査しました。インフルエンサーの発信によって引き起こされる商品購買やブランドイメージに対する影響を明らかにしました。
5人に2人は好きなインフルエンサーの投稿を見て商品を購入した経験があることがわかりました。
今回の調査では対象の500名のうちインフルエンサーの投稿をみて商品に興味をもったユーザーは80%、商品を購入した経験があるユーザーは40%だと判明しました。
またインフルエンサーが投稿している商品を欲しいと思う理由として、投稿の広告色が薄く、世界観にあった投稿であることが挙げられています。
ただしインフルエンサーを活用したプロモーションには注意点があります。例えばコスメや日用品の宣伝の場合、インフルエンサーが自分たちの意見をしっかりレビューすることで説得力や信頼感が生まれます。そのため、企業側の要望を押し付けるのではなく、広告色を最小限にし、彼ら彼女らの世界観に合う投稿をサポートする姿勢が重要です。
参考：
https://somewrite.com/news/190306research
この記事を書いた人：ソーシャルメディアラボ編集部
