10月の主要SNSニュースまとめ!ショッピング投稿を広告として配信する機能が全世界で開始!

2019/11/08


Instagramの新アプリ「Threads」の登場やアラハタ世代“around20”の女性は遊ぶ場所は「検索エンジン」より「Instagram」で検索するなど、10月もマーケターが見逃せないSNSニュースが盛りだくさんです!


    ■目次


  1. Facebook

  2. Twitter

  3. Instagram

  4. TikTok

  5. YouTube

  6. 全体


1. Facebook


外部の専任組織が厳選したニュースが読める新機能「Facebook News」、米国でテスト開始



10月25日、Facebook社はメディアの記事がまとめて読める新機能「Facebook News」タブのテスト版を、米国の一部のユーザーを対象に開始すると発表しました。


「Facebook News」は同社ガイドラインに沿ったメディアのニュースを外部のジャーナリストチームがキュレーションし、ジャンル別に表示する無料のニュース配信サービスです。


これまでニュースメディアにおけるFacebookの活用方法は、自社メディアへ送客する目的で使われる場合がほとんどでした。しかし近年のアルゴリズムの変更により送客目的でFacebookを活用するのが難しい状態となっています。


本機能が導入されれば、ニュースメディアにとって新しい情報発信手段と収益源になります。またFacebook社にとっては一部のパブリッシャーから収益得られ、かつ近年問題視されていたニュースの質も高めることができ、一石二鳥であると言えます。


現在米国の一部のみでのテスト中であり、今後日本で導入されるかどうかは未定です。


参考:

https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1910/28/news054.html

https://newsroom.fb.com/news/2019/10/introducing-facebook-news/


2. Twitter


企業のキャンペーンがきっかけで「購入・利用が増えた」と高校生・大学生の2割が回答


2019年10月「TesTee Lab」は高校生・大学生を対象に、Twitterに関する調査を実施し、高校生・大学生の男女2,407名(うち男子高校生641名、女子高校生612名、男子大学生577名、女子大学生577名)から回答を得ました。


Twitterのアカウント所持率や利用頻度に加え、「企業アカウントのTwitter上のキャンペーン」について、参加率や参加後の態度変容も調べています。


「Twitterは若年層の利用率が高い」とよく言われますが、本調査で若年層のアカウント所持率・利用頻度が高いことが改めて明らかになりました。


また、企業のキャンペーンがきっかけで購買・利用するユーザーは調査対象の全性・年齢において2割前後もいると判明しました。若年層をターゲットにキャンペーンを実施している企業にとって、 Twitter活用の優先度は引き続き高くなると言えそうです


キャンペーン中にリツイートで友人知人から回ってきて商品を知る場合や、キャンペーン後に商品写真があげられて知る場合もあるため、ユーザーが投稿や拡散したくなる設計が重要です。


参考:

https://webtan.impress.co.jp/n/2019/10/25/34312

https://lab.testee.co/twitte-campaign


3. Instagram


ショッピング投稿を広告として配信する機能をすベてのビジネスに提供開始



10月31日、Instagramはすベてのビジネスが既存のショッピング投稿を広告として配信できるようになったと発表しました。


今後は日本を含むすべての国と地域において、ショッピング機能を利用しているビジネスであれば、広告マネージャーを使うことで、ショッピング投稿をフィード広告として配信可能になります。


今まで本機能は一部のアカウントのみ試験的に導入されていたものですが、この度、日本のすべてのビジネスアカウントが利用可能になりました。


Instagramは国内の80%の利用者が商品サービスの購入を決めるために使う場であり、アクションを起こすきっかけになっています。


本機能の導入により広告の配信手法がまた一つ増えました。ECサイトを持つ企業にとってはサイト流入や売上の増加に貢献する施策として注目すべきです。


参考:

https://ja.newsroom.fb.com/news/2018/06/instagram_shopping/

https://gaiax-socialmedialab.jp/post-74188/


アラウンドハタチ世代女性の8割超、遊ぶ場所は「検索エンジン」より「Instagram」で検索


2019年10月、SHIBUYA109エンタテイメントとジギョナリーカンパニーは、20歳前後(15~24歳)のアラハタ世代“around20”の女性を対象に、「SNSのハッシュタグ検索とその実態」に関する共同調査を実施しました。


「遊びに行く場所を検索する際に使用する検索ツール」は、「検索エンジン(Google/Yahoo!など)」57.0%を上回り、「Instagram」が82.9%で1位でした。


若年層の女性にとって、検索ツールとしてもはや当たり前に利用されているInstagramですが、例えば食べログやWEARなど、検索エンジン経由で閲覧される大手の情報メディアかInstagram検索に移行していることが調査結果から判断できます


特に日本では、若年層に限らず、グローバルの3倍頻繁にハッシュタグ検索がされます。そのため企業はユーザー間でよく使われているハッシュタグを観察・分析し、自社投稿に活用することが効果的に運用するために必要なことだと言えます。


参考:

https://webtan.impress.co.jp/n/2019/10/18/34268

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000133.000041838.html

https://gaiax-socialmedialab.jp/post-59405/


フォロー中のアカウントをグループにまとめて、整理できる機能を試験中


2019年10月、Instagramはフォローしているアカウントをカテゴリーでグループ化する機能をテストしています。


カテゴリーは直近90日の間で「最もやり取りが少ない」「頻繁にフィードを見ている」「Art作品を投稿している」などです。


利用方法として、例えばユーザーは普段からやり取りの少ないアカウントを除き、関わりたい人に絞ってグループを作ったりできます。


本機能はTwitterのリスト機能と少し似ていますが、Instagramではフォローしているアカウントのみをグループ化できます。カテゴリーの詳細はまだ発表はされていません。


Instagramフォロー中タブの削除発表しており、フォロー・フォロワー関係にあるアカウントの在り方を見直して、エンゲージメントの質を高めようとする狙いが見受けられます


本機能が正式にリリースされるかは定かではありませんが、企業の運⽤においても単にフォローしてもらうだけではなく、ユーザーが求めていて反応したくなるコンテンツの発信がより重要になってくると考えられます。


参考:

https://japanese.engadget.com/2019/10/21/instagram/?guccounter=1


「親しい友達」とだけ繋がれる新アプリ「Threads」が登場。本アプリとも連動



10月3日、Facebook社はInstagramで設定した「親しい友達」とだけ交流する新アプリ「Threads from Instagram」を世界で公開しました。


基本的な機能はInstagramと同様、写真や動画の編集、投稿です。ただ公開範囲が異なり、「親しい友達」のみ投稿を見られます。


また、絵文字で「移動中」「カフェ」などの「ステータス」を表示できるようになりました。


2017年にFacebook社がミッションを変更し、親密な人との関わりを重要視するようになってから、クローズドなコミュニケーションを促す機能を次々追加しています。


この新しいアプリでは、現在のステータス表示やメッセージ、写真、動画、ストーリーを、自分で設定した友達リストに絞って共有することができます。昨年12月に追加された機能「新しい友達」をよりクローズドにしたアプリと言えるでしょう。


生活者がLINEの会話で商品やサービスの良し悪しを語り合うように、今後Instagramユーザーも企業の見えないクローズドな環境で情報を拡散し合う動きが強まりそうです。


参考:

https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1910/04/news063.html

https://newsroom.fb.com/news/2019/10/introducing-threads/


ウェブ版のDM機能、新たなスクリーンショットが公開


 




米国時間10月9日、専門家のJane Manchun Wong氏はウェブ版「Instagram Direct」の機能についてツイートしました。


Facebookの「Messenger」に似ており、ユーザーのリストとメッセージが左側に、スレッドの内容がページの右側に表示されます。


また、右側にある別のタブを開くと、スレッド参加者のリストなどメッセージの情報が表示されます。


これまではアプリのみでしか送ることができませんでしたが、 ウェブ版でダイレクトメッセージが送信できるようになるかもしれません。本機能が導入されれば、企業の運用担当者にとってデスクトップ上で作業しやすくなります。


例えばキャンペーン当選の告知を送付する、画像のリポストの許諾を取るといったユーザーとのコミュニケーションを手動で行う場合、より簡単になります。


この機能が実際に導入されるかは不明ですが、今後の動きに注目です。


参考:

https://japan.cnet.com/article/35143853/

https://twitter.com/wongmjane/status/1182007342566502400


4. TikTok


政治的な広告の禁止についてて正式に発表


米国時間10月3日、TikTokはアプリ上での政治的な広告を禁止すると発表しました。


公式によると、有料の政治広告はその性質上、TikTokプラットフォームの体験にふさわしくないという考えを持っているとのことです。


同社はさらに、TikTokは創造性を発揮する場であり、創造力を刺激するような「ポジティブで楽しい環境」を作っていきたいと説明しています。


これまでもTikTokでは政治広告は禁止されていたようですが、外部に明言はしていませんでした。香港の抗議行動などで非難を受けていたり、米国での大統領選挙を来年に控えているため、同社はポリシー強化の一環で発表したのだとTechCrunchの記事では考えられています。


現在、世界的に成長著しいTikTokでは、面白いフィルタ-やエフェクトを使用して動画が簡単に作成できたり、クリエイター育成プログラムを開始したり、ユーザー体験を特に重視しています。有料の政治広告は性質上ふさわしくないことを示すことで、利用者や広告主に対して、プラットフォームとしての意義を強調しているのだと考えられます


参考:

https://jp.techcrunch.com/2019/10/09/2019-10-03-tiktok-explains-its-ban-on-political-advertising/


5. YouTube


YouTubeをきっかけに商品やサービスの購入・利用すると4割のユーザーが回答


10月21日、車の値引き交渉ガイド(https://cardays.net)は300人の男女を対象とし、「YouTube」に関する最新のアンケートを実施、調査概要を作成しました。


YouTubeの利用用途はさまざまですが、ネット人口の約8割が利用していると言われます。


多くの方々に有益となるデータを提供する目的で、幅広い世代に向け「YouTubeの勢い」に焦点を当ててアンケートを実施しました。


注目すべきは7割以上が「YouTubeを利用する時間は増えている」と回答しており、約4割の人がYouTubeがきっかけで商品やサービスの購入・利用することがある点です。


さまざまな分野で発信力の強いYouTuberが現れたり、有益な投稿コンテンツが増えていたり、性別・年代問わず視聴者が増加していたりする現状を踏まえると、消費への影響もこれからますます期待できそうです。


動画で使用感が伝わりやすい美容やファッション、ゲーム、電子機器などの業界は自社での動画コンテンツやインフルエンサーとのタイアップも含めて、特に有効であると考えられます。


参考:

https://cardays.net/%e8%87%aa%e5%8b%95%e8%bb%8a/youtube


6. 全体


動画広告が配信されたユーザー、自分に最も合うと感じるのは「Instagram」と回答


2019年10月、株式会社ジャストシステムが、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用し実施した『動画&動画広告 月次定点調査(2019年9月度)』の結果を公表しました。


調査期間は2019年9月19日(木)~2019年9月26日(木)で17歳~69歳の男女1,100名が調査対象です。


約7割が「YouTubeの動画広告配信は頻繁すぎる」という結果となっています。


YouTubeの動画広告が「頻繁すぎる」と思われる理由としては、5秒でスキップできるとはいえ、興味のない広告でも閲覧が強制される点や動画の途中で入ることで邪魔に感られる点が影響すると考えられます。


一方でInstagramの動画広告はフィードであればスクロールでき、ストーリーズであればワンタップでスキップできるためユーザーが主体的に閲覧するか選ぶことができます。


広告出稿においてフリークエンシーの管理は言うまでも無く重要ですが、媒体の特徴ユーザーにどのような形で広告が表示されるのかを理解することも大切です。


参考:

https://marketing-rc.com/report/report-video-20191016.html