11月の主要SNSニュースまとめ！ Instagram「ガイド」やTwitter縦型投稿「フリート」が利用可能に！ ほか

2020/12/08

皆さんはいかがお過ごしですか？　12月に入りクリスマスソングが聴こえてくるように。年末はすぐそこですね。

先月はInstagramやTwitterでテスト中だった機能の実装が相次ぎました。それでは早速、見ていきましょう！

    ■目次

  1. Instagram
  2. Twitter
  3. LINE
  4. YouTube
  5. TikTok

1. Instagram

「リール」と「Instagramショップ」専用のタブがアプリ画面に追加

https://about.fb.com/ja/news/2020/11/reelsshoptab/

11月13日、Instagramはアプリ画面のデザインを変更し「リール」と「Instagramショップ」専用のタブを追加したと発表しました。

２つのタブをアプリ画面の下部に表示。リールでは短尺動画が再生され、世界中のクリエイターが投稿したリール動画を楽しめます。

Instagramショップでは、ショッピング機能を使っている投稿やブランドが利用者ごとにパーソナライズされて表示されます。

今回の仕様変更により、ユーザ―は新しいコンテンツと出会う機会がこれまで以上に増えました。

短尺の縦型動画「リール」専用タブでは、スクロールする度に、フォローしているアカウントおよび、自分の興味関心にあったアカウントの投稿が見られます。

一方、ショッピングタグの付いた投稿を特集する「Instagramショップ」タブでは、自分が過去に保存していた投稿はもちろん、エディター（Instagramの中の人）のおすすめや関連コンテンツといった幅広い選択肢から閲覧できます。

参考：https://about.fb.com/ja/news/2020/11/reelsshoptab/

「ガイド」が全ユーザーに拡大。写真と文字を組み合わせブログ的な表現が可能に

https://about.instagram.com/ja-jp/blog/announcements/expanding-guides-on-instagram

11月17日、Instagramは全てのユーザーがガイド機能を利用できるように、一部のユーザーのみ展開中であった「ガイド」を拡大すると発表。

また、新たなガイドでは、これまで長い形式のコンテンツを共有するために設計されていましたが、写真やギャラリー、ビデオなどのメディアを使い、話題の内容を説明するためのテキストを含められるようになります。

最近Instagramでは通常投稿やストーリーズ投稿、IGTV含めた動画など表現方法が幅広くなってきました。

今回のアップデートでは、それらをブログのように整理して表現できるようになりました。複雑なブランドストーリーを深く丁寧に伝えるのに有効だと言えそうです。

作成したガイドは、プロフィールの上部のメニューに表示されます。上手く作り込めば、ガイドを見て興味をもったユーザーを各コンテンツへ誘導できます。

参考：https://about.instagram.com/ja-jp/blog/announcements/expanding-guides-on-instagram,
https://jp.techcrunch.com/2020/11/18/2020-11-17-instagram-expands-new-guides-feature-to-all-users/

キーワード検索機能が英語圏で追加。ユーザーは関連投稿を見つけやすくなる

11月、Instagramは新機能としてキーワード検索を追加しました。現在、英語圏6カ国（アメリカ、イギリス、カナダ、アイルランド、オーストラリア、ニュージーランド）で、全てのユーザーが使用できます。

同機能では、ユーザ―が投稿の種類（例えば画像や動画）やキャプション、投稿時期を考慮し、キーワードと合うか否かが判断され、合う投稿が表示されます。

こちらはユーザーが自分の好きなモノや人、場所を探す際に役に立つ仕様変更と言えます。これまでの検索ではハッシュタグやロケーションタグ、アカウントのタグが付けられた情報にのみユーザーは見に行くことができましたが、今後は投稿の種類やキャプションなどの情報からマッチしたものを探すことができます。

そのため、今後はブランド名や企業名が指名ワードでなかなか検索されない投稿でも、キーワードでユーザーに見に来てもらえる可能性が出てきました。

ただし英語圏でのアップデートであり、日本語版が導入されるかは現段階では未定です。

参考：https://www.gizmodo.jp/2020/11/instagram-145.html,　https://www.theverge.com/2020/11/17/21570475/instagram-keyword-search-update-hashtag-account

2. Twitter

24時間で消える縦型投稿「フリート」が日本でも利用可能に

https://blog.twitter.com/ja_jp/topics/product/2020/ntroducing-fleets-new-way-to-join-the-conversation-jp.html

11月10日、Twitterは、24時間で投稿が消える新機能「フリート」を日本で公開することを発表しました。

同機能はブラジルやイタリア、インド、韓国で行ったテストされた後、この度日本でも導入されました。

公式ブログによると、会話への参加のハードルを下げ、ユーザー間の会話を活発にする効果が期待されています。

同機能は個人はもちろん、企業アカウントも使えます。例えば通常ツイート投稿をフリートで再掲したり、タイムラインでは流れてしまいがちなキャンペーンなどの告知を回数を分けて見せたり、ユーザー投稿をフリートで紹介したりできます。

効果検証について何人に見られたかは目視で確認できるものの、何人にフリートでシェアしてもらっているかは基本的に計測できないため、注意が必要です。

参考：https://blog.twitter.com/ja_jp/topics/product/2020/ntroducing-fleets-new-way-to-join-the-conversation-jp.html

リツイート時の「引用ツイート」推奨を当面継続すると発表

https://blog.twitter.com/en_us/topics/company/2020/2020-election-update.html

米国時間11月12日、Twitterは公式ブログで、米国大統領選挙における対応などを発表。その中でリツイート時の「引用ツイート」の推奨を当面継続することを明らかにしました。

ツイート拡散時に従来のリツイートではなく、独自のコメントを追加して「引用ツイート」を促す仕様に先月から変更中です。ユーザーに拡散する前に再考させ、自分の見解や反応を追加し、会話の文脈を理解させる狙いです。

先月のレポートでも紹介しましたが、当面の継続が発表されました。執筆中の12月4日時点でも、やはり引用ツイートがデフォルトになっています。

またTwitter公式によると、グローバルで見て通常リツイート数が23%減少し、引用リツイート数が26%増加、リツイートと引用リツイートの合計数が実質20%減少したようです。

このことからTwitterキャンペーンを行う時は、通常時に比べて拡散力が落ちる可能性があるため、注意が必要です。

参考：https://blog.twitter.com/en_us/topics/company/2020/2020-election-update.html,
https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1289997.html

「嫌い（dislike）」ボタン追加検討や、いいね押下の確認表示を追加


米国時間11月18日、Twitter社の開発リーダーであるケイボン・ベイポー氏は、専門家から機能変更の提案を受け、「嫌いボタン」の追加を模索していると明らかにしました。

また米国時間11月23日、Twitterの公式アカウントは「“誤解を招く”というラベル付きのツイートに『いいね』をタップしたユーザーにも“警告”が表示されるよう、措置を拡大していく」とツイートしました。

11月は「いいね」機能にまつわる仕様変更が相次ぎました。前者は未だ確定情報ではないですが、後者は日本語版で随時反映されると考えられます。

どちらもTwitter上で行われるコミュニケーションの質を上げ、ユーザーが気持ちよく過ごせるようにする施策と考えられます。それらの改善が滞在時間を増やし、広告に接触してもらうことで、Twitterはビジネスを成り立たせているためです。

参考：https://twitter.com/kayvz/status/1328761697469755392,
https://www.asahi.com/articles/ASNCM6RWQNCMUTIL01N.html,
https://japan.cnet.com/article/35162884/,

2021年に認証済みバッジ申請再開を告知。ポリシー草案への意見を募集中

https://help.twitter.com/ja/managing-your-account/about-twitter-verified-accounts

米国時間11月24日、Twitterは2017年に停止した認証済みバッジの申請を2021年に再開する計画を発表しました。同バッジは、Twitterが「世間の関心を集めるアカウントが本物であることを示す」ための表示です。

バッジの意味や付与の対象となるユーザー、剥奪の基準などが定義された新しいポリシーの初版を公開し、ユーザーからのフィードバックを現在求めています。

2017年から長らく新規申請が停止されていた青い公式バッジについて、2021年の再開とポリシーの素案が告知されました。フォロワー数や話題量といった著名性に関わる条件も公開されています。

ポリシー初版に明記されている、対象項目の中には「企業、ブランド、組織」や「エンターテインメント」など、企業のTwitter運用に当てはまるもの多くあります。一方で、「活動家、主催者、その他の有識者」や「政府機関」など、有力な発信を行う個人についても書かれています。

参考：https://help.twitter.com/ja/managing-your-account/about-twitter-verified-accounts,
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2011/25/news057.html

3. LINE

「LINEクーポン」における広告配信が開始

https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2020/3502

11月19日、LINE株式会社は「LINE」および「LINE」関連サービスを対象とした運用型広告配信プラットフォーム「LINE広告」において、新たに「LINEクーポン」での広告配信を開始したことを発表しました。

「LINEクーポン」への広告配信により、40代から50代女性をメインとしたユーザーにアプローチが可能になるといいます。

今年6月の「LINEチラシ」における広告出稿に続き、新たに「LINEクーポン」でも出稿可能になりました。機能の幅広さとユーザー数の多さがLINEの強みですが、最近では広告枠も合わせて増えてきています。

そもそも「LINEクーポン」は飲食店やドラッグストアなど、国内の加盟店舗のお得な割引券をLINE上で簡単に見つけられる場所です。普段からお得な情報に敏感で、情報収集や購買などでスマートフォンを利用する傾向が高い層へアプローチできると言えます。

参考：https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2020/3502

4. YouTube

音声重視のオーディオ広告を提供開始。音楽ファンをターゲットに

米国時間11月17日、YouTubeは広告枠に音声広告を追加する新しい広告プロダクトを発表しました。まずはベータ版が提供されます。

音声がメインの動画コンテンツが再生する広告枠で、広告再生中の画面にはシンプルなアニメーションや静止画が表示されます。

同広告メニューは「聴くために」YouTubeを利用しているユーザーに対して、企業のマーケターが訴求するためのものだと言います。

YouTubeを普段観ない人からすると「音声がメインの動画コンテンツが再生する広告枠」と言われてもピンと来ないかもしれません。しかしYouTubeでは10分を超える長尺コンテンツが珍しくなく、視聴者のなかは通勤中や家事の間にラジオ感覚で「ながし聴き」する人もいます。今回の新しい広告枠はそういったユーザーをターゲットにした広告と言えます。

現在はベータ版ですが、最長30秒の広告が配信可能です。米国の公式ブログでは75%の音声広告キャンペーンでブランド認知度が確認できたと報告されています。検討してみるのはいかがでしょうか。

参考：https://jp.techcrunch.com/2020/11/19/2020-11-17-youtube-targets-music-fans-with-new-audio-ad-format/,　https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2011/18/news133.html,　https://blog.google/products/ads-commerce/youtube-music-audio-ads/

5. TikTok

米国にて、検討中だった利用禁止措置の発動が見送りに

米国時間11月12日、米商務省は、12日に予定していた（後述）中国系動画投稿アプリ「TikTok」の利用禁止措置の発動を見送ると発表しました。

TikTokについてトランプ政権は、利用者の個人情報が中国政府に悪用されることを懸念していました。運営会社である中国のIT企業ByteDance社に米国での事業の売却を命じるとともに、11月12日からはアプリの利用を禁止するとしていました。しかし12日になり、米商務省が禁止措置の声明を出しました。

9月末に米国現地の裁判所がトランプ政権の禁止を一時差し止めしてから、10月半ばに政府が控訴しており、この度、政府は措置の発動を見送ると発表するに至りました。

一方でByteDance社は、オラクル社やウォルマート社の出資のもと、米国内に新会社を設立する準備をこれまで進めていました。若年層の利用者が多い米国において新政権へ移行後、規制が入るのか。今まで以上に普及するのかなど、注目が集まります。

参考：https://this.kiji.is/699749463689823329?c=113147194022725109,　https://www3.nhk.or.jp/news/html/20201113/k10012709681000.html